筑波大学人間学類卒業、同大学院博士課程修了。千葉大学教育学部講師、助教授を経て、明治大学文学部教授。教育学博士。現場教師の作戦参謀、「教師を支える会」代表。臨床心理士、公認心理師、上級教育カウンセラーなどの資格を持つ。著書に、『いい教師の条件』（SB新書）『教師の悩み』 (ワニブックスPLUS新書)『教師が悩んだときに読む本』（図書文化社）など多数。「諸富祥彦のホームページ」
（写真：本人提供）
諸富氏が「教員のサポートグループ（悩める教師を支える会）」を設立したのは1999年。千葉大学教育学部に勤務しながら、学校でもコンサルテーション（作戦会議）のために年間に30〜40校を訪問する中で、教員の置かれた状況を目の当たりにしたという。当時はマスコミによる学校の管理教育や教員へのバッシングも盛んに行われており、心身共に追い詰められる教員の実情を看過することはできなかった。
「月に1度、教員同士で相談し合ったり問題の解決方法を模索する場を設けています。現在は4〜5人程度ですが、以前は30人近く集まる回もありました。教員の悩みは教員にしかわからないものがあります。異業種のカウンセラーではなく、同じ立場で同じ悩みを持つ相手だからこそ救われる側面もあり、『この会に参加して教員を辞めずに済んだ』『死のうと思っていたが自殺は思いとどまった』という方もいました。教員にはまじめな人が多いので、限界まで頑張ろうとしてしまうのです」
教員の仕事がつらくなったらまず「仲間」を見つける
教員のメンタルヘルス不調の主な原因は「多忙さ」と「人間関係」。公立学校教員の平均残業時間は月に123時間という調査結果（※）もあり、過労死ラインの80時間を大きく上回っている。教員の業務は授業準備や成績処理のほか、事務作業や課外活動・行事準備、教育委員会への書類作成など多岐にわたるうえ、保護者や同僚・管理職との人間関係にもストレスを抱え、毎年5000人超が精神疾患による休職に追い込まれる。しかしこれも氷山の一角だ。教員が自分の身を守り、仕事を続けていくために何ができるのか。
※ 2022年9月の連合総研シンポジウム内資料「2022年 教職員の働き方と労働時間に関する実態調査」
「必要なのは『弱みを見せられる仲間』を見つけることです。しかし悩んでいる自分を認めることに抵抗を感じる人もいます。若い先生ほど自信がないので、弱みを出すと余計に自己肯定感が下がる可能性もあります。そこでお勧めなのが、宿泊型の『研修・研究会』です。自己研鑽の場であれば堂々と参加できて、『自分だけじゃない』と思えたり、自校の状況を客観的に見ることができます。あるいは、大学の同級生や初任者研修で一緒だった人などと時折会って語り合うのもよいでしょう。仲間だと思える人とのつながりを大切にすることです。非難されないコミュニティーを見つけておくことも有益です」
「悩める教師を支える会」では、ほかの参加者が考えたアイデアに救われることもある。例えば、ある教頭は校長のパワハラで追い詰められていた。しかし、管理職は任期終了まで異動ができない。そこで参加者の助言を受け、自ら教育委員会に頼んで降格にしてもらうことで異動を実現させた。また、県の教育に対する文化が自分と合わずに悩んでいた教員は、情報をもらって自分の価値観に近い県の採用試験を受け直した。いずれも、教員同士だからこそできたアドバイスだ。
「『つらいなら辞めたら？』ではなく、なんとか教員を続ける方法を模索するのが教員同士ならではだと思います。学校のしゃくし定規な異動システムはさらに教師を追い詰めるだけ。いじめられている生徒の転校を認めないのと同じです。そんな状況でどうにか“抜け道”を探すのです」
30代教員やベテラン教員が若手・新任教員にできること
もちろん最善なのは、同じ学校の同僚と支え合う環境があること。しかし、コロナ禍で飲み会などの機会が減り、若手同士で悩みを吐き出せる場も失われた。諸富氏は「これは苦しい状況」と危惧する。「やはり、40代50代と若い先生との間にはギャップがあります。そこで、30代半ばの先生層が『若手を守ってバックアップしよう』という意識を持ってくれるとうまくいきやすい。若い先生方はあまり自分から相談には来ないので、先輩側から歩み寄る必要があります」
諸富氏によれば、「教員を辞めたい」と思う人の傾向が、昔と今とで変わってきたそうだ。昔は限界まで我慢して力尽きる人がほとんどだったが、最近では初年度で辞める人が目立つ。その背景に、教員採用試験の倍率が下がったこともあって、私生活を大切にしたいと思う人も教員になっている点が挙げられる。
「ベテランの先生から見ると、『根性がない』と感じるのかもしれません。しかし、そもそも現代の価値観は、仕事一辺倒で身を粉にして働くことをよく思いません。歯を食いしばらないとこなせない仕事など、選ばなくて当然なのです。若い人のそうした気持ちは至って健全。そこに根性を求めるのではなく、『それなりに頑張れば続けられる仕事』に変えていくのがあるべき姿です」
校長はカウンセリングの講習を受けて
ギリギリまで自分を追い詰めてしまう教員ほど多忙で、サポートを受ける時間もなければ、疲れ切っていてその元気すらない。教員採用試験の倍率が下がり続け、「教員はブラック」という認識も広がる中、このままでは教員のなり手がいなくなり教育の質を保てなくなるかもしれない。手だてはあるのだろうか。
「1つ目に有効なのは、校長先生がカウンセリングを学ぶこと。小・中学校の教員は、校長先生に厚い信頼を寄せる傾向にあります。異業種からしたら不思議なほどですが、お父さん・お母さんのような存在だったりもするのです。その分、つらいときに助けてもらえないと、まるで裏切られたようなショックを受けてしまう。だからこそ、管理職には心理学やカウンセリングの専門知識を学んでほしい。座ってデータを見るだけのメンタルヘルス研修ではなく、実践を交えたカウンセリング実技の習得が理想です」
少しでも教員の離職率が下がるなら費用対効果は大きいはず。メンタルヘルスが不調になると、突然デスクの上が散らかるようになったり、提出物の遅れやミスが目立つようになる。管理職はそこで怒るのではなく、「『何かあった？』と声をかけられるようになってほしい」と諸富氏は語る。ほかにも、穏やかだった先生が急にキレやすくなるなど、「らしくない」先生がいたら気にかけたいところだ。
保護者は「お客様」ではない、教員は「パートナー」
「2つ目に、保護者と教員が『対等な立場・関係性』であることです。教員の若年化に対して保護者の年齢層は上がっていますから、保護者も何かと教員の言動が目につくのでしょう。しかし本来、学校は『サービス業』ではないし、保護者も『お客様』ではありません」
最近では学校や教員に対する評価アンケートが行われるなど、保護者が学校を「監視し評価する」構図となりがち。しかし子どもを教育するうえでは、教員はその権利と責任を持つ保護者のパートナーだ。保護者にはもっと広い目で学校を見て支える姿勢が必要だが、「校長や管理職が、このスタンスを入学時から保護者に伝え続けるべき」と諸富氏は話す。
「教員不足や若年化、教員採用試験の倍率低下はもはや周知の事実です。文句を言っている場合ではないんですよ。本当に教員がいなくなったら、授業もまともに受けられず、それこそ保護者が望む教育とはかけ離れていきます。みんなで支えてあげないと、その害は自分の子どもにはね返ってきますよ」
一方で、そもそも教員の仕事のあり方を見直し、勤務時間と仕事の総量を減らさなければ根本解決にはならない。
「教員の仕事の本当の魅力や喜びは、やはり数年続けてみないとわからないもの。志を持って教員になった新任の先生が、1年と経たずに辞めてしまうのはもったいない。教員の給与を上げる、仕事の総量を減らす、そしてマスコミは過度にネガティブな報道を減らす、など、何とか続けられる環境に変えなければ」と諸富氏は言う。前例踏襲と言われる教育現場で、変化が急がれる。
（文：中原絵里子、 注記のない写真：Fast&Slow / PIXTA）
