【産業天気図・精密機器】キヤノンとニコンの牙城、一眼レフが主戦場に。失敗すればリストラ、撤退は不可避!

●お天気概況
 昨年中盤からコンパクト型のデジタルカメラの単価下落が急加速。「薄型・高画素・大型液晶」というトレンドに合う商品が出せなかった社は、強烈な値下がりに見舞われた。勝ち組はキヤノン、カシオなど。一方、価格下落と数量失速で赤字が拡大した京セラは撤退を決め、オリンパスとペンタックスは工場閉鎖や人員削減などのリストラに追い込まれた。今年のデジカメ国内出荷は微増の見通しだが、各社の新製品次第ではマイナスになる可能性もある。

●今後の注目点
 今年は各社がシェア拡大と収益改善を目指し、高単価のデジタル一眼レフを強化する。現在はキヤノンとニコンで市場をほぼ2分するが、そこでどれだけシェアを奪えるかが焦点になる。コンパクト型の動向も引き続き注目され、販売台数と価格次第ではリストラに追い込まれる社が増える可能性が高い。世界最薄の「T7」でシェア回復を狙うソニー、苦戦気味の富士写真フイルムの動向が気になるところだ。
【吉川明日香記者】


(株)東洋経済新報社 電子メディア編集部

ビジネスの人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • コロナショックの大波紋
  • 令和を生きる若者のための問題解決法講座
  • コロナショック、企業の針路
  • 日本野球の今そこにある危機
トレンドライブラリーAD
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
先陣切った米国の生産再開<br>透けるトヨタの“深謀遠慮”

米国でトヨタ自動車が約50日ぶりに5月11日から現地生産を再開しました。いち早く操業再開に踏み切った背景にあるのが、日本の国内工場と米トランプ政権への配慮。ドル箱の米国市場も国内生産も守りたい巨大グローバル企業の深謀遠慮が垣間見えます。