たかい・ひろゆき 神戸大学経営学部卒業、住友商事入社。英国ロンドンで、貴金属や銅・アルミなどの取引を担当。金融事業本部長、エネルギー本部長を経て、2013年住友商事グローバルリサーチ社長、18年同社ワシントン事務所長。20年7月から欧州エネルギー取引所グループ上席アドバイザーに転じる。（撮影：梅谷秀司）
2020年秋のこと、筆者は本欄でコモディティー価格が長期上昇トレンド入りしたとの予想を立て、「グリーンサイクル」と名付けた。コロナ禍が世界を震撼させた同年春を起点に脱炭素をテーマに超長期の新たなトレンドが始まったのである。
20年秋は期せずして、パリ協定から離脱した米トランプ政権が倒れた。日本の菅政権はG7の中では遅ればせながら50年ゼロエミッションを宣言。中国の習近平政権が五中全会で60年までの炭素中立経済の実現を発表している。世界の6割を占める120カ国が炭素中立に向けて動き出したのが20年秋だ。
今年はコロナ禍の拡大とともにコモディティーのグリーンサイクルは3年目に入り、長期上昇トレンドが着実に継続しているかに見える。しかし、昨年、欧州を舞台に世界のエネルギー業界を揺るがした化石燃料の価格高騰が、グリーンサイクルの裏に隠された「不都合な真実」を暴いた意味は大きい。
この記事は有料会員限定です。
ログイン(会員の方はこちら)
有料会員登録
東洋経済オンライン有料会員にご登録頂くと、週刊東洋経済のバックナンバーやオリジナル記事などが読み放題でご利用頂けます。
- 週刊東洋経済のバックナンバー(PDF版)約1,000冊が読み放題
- 東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
- おすすめ情報をメルマガでお届け
- 限定セミナーにご招待
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら