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動画配信各社の目玉コンテンツは? 大競争時代の動画

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2022年1月から全世界配信されるドラマ「新聞記者」の出演者と監督

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有料動画配信サービスの利用率は、年々増加傾向にある。メディア・パートナーズ・アジア(MPA)の最新リポートによると、日本の有料動画配信サービス全体の会員数は2021年8月時点で、4400万人を突破したことがわかった。巣ごもり特需もあったが、コンテンツ数とバリエーション、質の向上により、今後も年間成長率は増加が見込まれる。英国のリサーチ会社グローバルデータは、20年から25年の間に日本の有料動画配信サービスの契約数は年率11.9%伸長すると予測している。年間売上高は7140億円となる見込みで、市場規模は現在の2.5倍近くに拡大する。

王者ディズニーが反撃

有料動画配信は世界では10億人以上の利用者を有し、主要メディアとなりつつある。牽引役は世界で2億人の会員を持つ米ネットフリックスだ。各国発のローカルコンテンツに投資し、韓国発「イカゲーム」を筆頭に成功事例を生み出す。競争力のある価格設定が強みの米アマゾン・ドット・コムはアマゾン・プライム・ビデオの展開国数が240カ国にも及ぶ。

エンタメの王者米ウォルト・ディズニー・カンパニーの反撃にも注目だ。コンテンツ拡張計画によって、5年以内にネットフリックスの会員数を上回る3億人が利用するサービスへと発展するとの見方がある。成長のカギはコンテンツ戦略にあり、配信コンテンツ大競争時代に入るのが22年なのだ。

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