発掘! 未来の成長企業 日米の躍進銘柄を総まくり

印刷
A
A

米国の株式相場上昇に目を奪われがちだが、日本でも未来を牽引する成長企業は確実に育っている。GAFAMやメルカリの次に頭角を現す、新しい主役たちを探していこう。

イラスト:今井ヨージ

特集「発掘! 未来の成長企業」の他の記事を読む

民間の活力こそが生命線
掘り起こせ!未来の牽引役 

日本の上場企業はソニーグループやホンダなど1945~54年設立の会社が119社と最多の一方、米国の上場企業はアマゾンやフェイスブック(新社名メタ)など95~2004年に設立された会社が124社と最多──。

岸田文雄・新政権の肝煎りで立ち上がった内閣官房「新しい資本主義実現会議」の提言には、こうした表現が並んでいる。日米の比較において、日本は企業年齢の老いが目立つほか、ユニコーン(企業価値10億ドル超の未公開企業)の数は21年3月1日時点で米国274社、中国123社、欧州67社なのに対し日本はわずか4社にとどまるとの指摘もある。

合計時価総額では、GAFAM(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン、マイクロソフト)と呼ばれる米IT業界の巨人5社に対し、東証1部上場企業の約2200社が束になってもかなわないという構図も生まれている。

日本に成長企業が必要な理由

ただし、未来を牽引する成長企業が日本に潜んでいないわけではない。本特集では、東洋経済が独自に選定した成長期待企業の中から過去3期の平均売上高成長率で集計した「新興成長企業ランキング」、会社の代表者が現役職に就任してからの株式時価総額倍率を集計した「トップの通信簿ランキング」などを掲載した。

関連記事
トピックボードAD
連載一覧
連載一覧はこちら
トレンドライブラリーAD
人気の動画
トヨタが新型クラウンから始める販売改革の衝撃
トヨタが新型クラウンから始める販売改革の衝撃
平気で「サラダ」を食べる人が知らない超残念な真実
平気で「サラダ」を食べる人が知らない超残念な真実
任天堂Switchが「6年目でもまだまだ売れる」根拠
任天堂Switchが「6年目でもまだまだ売れる」根拠
平気で「漬物」を食べる人が知らない超残念な真実
平気で「漬物」を食べる人が知らない超残念な真実
会員記事アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
トレンドウォッチAD
  • 新刊
  • ランキング
東洋経済education×ICT
有料会員登録のご案内