｢トップの通信簿｣を大公開 ランキング150 在任期間中に時価総額を上げたのは？

イラスト：今井ヨージ

コロナ禍で経営環境が激変する中、トップが果たす役割は重要性を増している。ここでは、各社代表者が現役職に就いてから直近までの株式時価総額倍率を集計した。経営成績である営業利益の変化も記載している。いわば「トップの通信簿」だ。

首位は267倍上昇

首位は半導体検査装置の開発型企業、レーザーテックの岡林理社長。時価総額は約267倍へ上昇となり、全社平均の2.2倍に比べ圧倒的な伸びだ。社長就任はリーマンショックで6.5億円の営業赤字に陥った後の2009年7月だった。事業の集中と選択へ踏み切り、まだ次世代技術だったEUV（極端紫外線）対応の検査装置を成長柱に育てると決断した。

その後、EUVで半導体ウェハーに回路を焼き付ける原版となるマスクの検査装置と、その基板材料であるマスクブランクスの検査装置で世界市場を独占。21年6月期の営業利益は260億円へ躍進した。19年以降、台湾TSMC、韓国サムスン電子、米インテルが、相次ぎEUVを本格導入したことが追い風となった。

中期的に利益と株価は連動するといわれる。株価の割安度を測る指標にPER（株価／1株当たり純利益）がある。仮にその企業のPERが一定であるなら、利益が10倍になれば株価が10倍になってもおかしくない。レーザーテックの時価総額の伸びも同様に、利益成長を考えれば当然といえる。

同様にEUVの普及を機に存在感を増したのが、8位東洋合成工業の木村有仁社長だ。半導体の回路形成に使われる、フォトレジスト用感光材を柱に据え、EUV向け感光材は世界シェア5割超を誇る。社長就任は12年6月で、2年目の14年3月期は新工場の立ち上げ負担から赤字に陥ったが、そこからのV字回復と、EUV需要の期待を織り込み、株価は上昇。時価総額の伸びは49倍を超える。