米国の上昇相場を牽引するIT巨人たち。投資対象としての魅力は残っているのか。
米国の代表的な株価指数S&P500は11月に入ってからも史上最高値を更新した。同指数は年初から25%(円建てベースで39%)上昇している。FRB(米連邦準備制度理事会)によるテーパリング(量的緩和の規模縮小)や利上げへの懸念が投資家を不安にさせ、その後もサプライチェーンの混乱、人件費の上昇、コストインフレなどさまざまな問題が浮上しているにもかかわらず、米国株は力強さが薄れない。
なぜか。マーケット上昇の牽引役の1つとして、GAFAM(グーグル、アップル、フェイスブック〈メタに社名を変更〉、アマゾン、マイクロソフト)の存在が挙げられよう。S&P500全体の時価総額において、この5銘柄が占める割合は23%に上る。
これには正当化できる理由がある。1つは、5社合計の純利益が時価総額割合相当の19%を占めていることだ。もう1つは成長率。今後数年間でS&P500全体のEPS(1株当たり利益)は1桁後半で伸びると予想されている一方、GAFAM5社のEPSは2桁成長を遂げるとみられる。市場全体を超える伸びを継続できるからこそ、その評価額にはプレミアムがついているのだ。
この記事は有料会員限定です。
東洋経済オンライン有料会員にご登録いただくと、有料会員限定記事を含むすべての記事と、『週刊東洋経済』電子版をお読みいただけます。
- 有料会員限定記事を含むすべての記事が読める
- 『週刊東洋経済』電子版の最新号とバックナンバーが読み放題
- 有料会員限定メールマガジンをお届け
- 各種イベント・セミナーご優待
無料会員登録はこちら
ログインはこちら