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2018年の上場以降、平均43%を超える売上高成長率を達成し続け、21年9月に株式時価総額が1兆円を超えた企業をご存じだろうか。
答えは国内フリマアプリ首位のメルカリだ。同社は売上高を18年6月期の357億円から、21年6月期の1061億円へと、約3倍へ拡大させた。上場直後2年間の累計営業赤字は314億円に上ったが、21年6月期は一気に51億円の営業黒字に転じた。
企業にとって売上高の拡大は、顧客の広がりを表す。知名度も上がり、一定規模の顧客がサービスを定期的に使うようになれば、販促費などを膨らませなくても増収分だけ利益を伸ばせる好循環に入る。メルカリはプラットフォーマーの理想形に近づきつつある。
平均売上高成長率88%!
東洋経済では、時価総額1兆円未満の成長期待企業500社を「東洋経済グロース500」として選定している。ここでは“第2、第3のメルカリ”を探し出すため、「グロース500」を対象に過去3期の平均売上高成長率でランキングした。売上高成長率で20%以上という伸びは4年で売上高が倍増する水準で、急成長といっていい。表では120社を超える。
算出対象を過去3期とした企業の中でトップに立ったプレミアアンチエイジングは、「DUO」ブランドの基礎化粧品を柱とする、09年設立の新興企業だ。新ジャンルであるバームタイプのメイク落とし市場を開拓し、その平均売上高成長率は約88%に及ぶ。
利益率の変化にも注目したい。通常のメーカーは売上高営業利益率が10%を超えれば高収益とされる中、プレミアアンチエイジングの営業利益率は21年7月期14.3%。18年7月期はわずか2.8%だった。急上昇は、採算性の高い自社通販サイトの定期購入が売上高の7割を占める強みの表れだ。すでに毛穴ケア対応の「ブラックバーム」が20代のニーズをとらえ、30〜40代中心だった顧客の拡大に成功している。さらにまとめ買いを促し、オールインワン化粧品「CANADEL」を拡販するなど、新たな柱づくりを進める。
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