「改革の路線は間違っていない」 大塚久美子社長が語っていたこと(2019年6月29日号)

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ヤマダ電機との提携前、大塚家具は存続の危機にあった。そうした中、東洋経済は大塚久美子社長に直撃。2019年6月のロングインタビューを再掲する。

おおつか・くみこ/1968年生まれ。一橋大学経済学部卒業後、富士銀行(現・みずほフィナンシャルグループ)入行。1994年大塚家具入社、2009年社長就任。一度退任した後、2015年に復帰。(撮影:佐々木 仁)

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父・大塚勝久氏との経営権をめぐる委任状争奪戦から4年。従来の会員制を廃止して、「新生・大塚家具」を打ち出した大塚久美子社長。しかし、顧客離れが深刻化し、大塚家具は存続の危機に陥っている。打開策はあるのか。久美子社長を直撃した。
〈本記事は『週刊東洋経済』(2019年6月29日号)の「崖っぷちに立つ大塚家具」に掲載したインタビューです〉

──2016年度から3期連続で大赤字となりました。どこに見通しの甘さがあったのでしょうか。

個別に説明しても言い訳じみてくるが、ここ数年は二重、三重に難題が出てきた。とくにこの3年は新しい施策に取り組んできた。

大塚家具は創業以来、長年にわたり店舗面積を広げてきたが、3年で縮小を一気に進めた。世の中の変化が激しくなっているからだ。どの業界でも店舗の集客力が落ちている。かつては商品を選ぶ場所は店舗だけだった。しかし、今はインターネットでも探せるようになった。その変化に合わせて店舗を縮小し、ネット販売や外商の強化を打ち出してきた。

ただ、今まで店舗一辺倒だったこともあり、十分なスピードで新しい施策を進めることができなかった。同時に、「低価格路線にシフト」という誤った報道が流れた。顧客に間違ったメッセージが届き、集客に大きく響いた。

──2019年度(2020年4月期)も現時点では黒字の計画です。既存店売り上げが1〜2割減と苦しい状況が続く中、本当に実現できますか。

今年度の黒字化は、無茶な計画ではない。

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