大塚家具、ヤマダの「完全子会社化」でたどる末路 ヤマダ方式の改革が加速する

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ヤマダホールディングスが51%超を出資する大塚家具の完全子会社化を決めた。ヤマダ主導で改革を急ぐ理由とは。

買収時、ヤマダ電機(現ヤマダホールディングス)の山田昇会長(右)に大塚久美子社長(当時)は続投を許されたものの1年足らずで辞任。その後はヤマダ主導体制が強まった(撮影:尾形文繁)

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既定路線とはいえ、あまりに早い展開だった。

家電量販店・ヤマダデンキなどを展開するヤマダホールディングス(以下ヤマダ)は6月9日、51%超の株式を持つ大塚家具を9月1日に完全子会社化すると発表した。大塚家具は8月30日付で上場廃止となる。

少子高齢化が進む国内で、家電だけでは商売が先細りするとみたヤマダは、リフォームや新築戸建て住宅、家具のSPA(製造小売業)などに事業を拡大してきた。そうした中で2019年12月、経営危機にあった大塚家具に51%超を出資。家具・インテリアも扱う「家電住まいる館」を中心に、100以上のヤマダ店舗で大塚家具の商品を販売するなど事業連携を進めてきた。

わずか1年半での方針転換

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