スマホアプリを使い、患者自らが在宅で行う治療が普及する。
医療機関に行き、「治療でアプリを処方される」という時代がやってきた。ニコチン依存症の治療(禁煙)用アプリがついに、医療機器として2020年12月に保険適用になった。開発したのはCureApp(キュア・アップ、→関連記事へ)。スマホアプリが医療機器として認められるのは国内では初めてのことだ。
キュア・アップだけでなく、病気治療のためのスマホアプリ開発に乗り出す企業が増えている。ベンチャー企業に加えて製薬会社など大手企業も参入。開発競争が始まっている。
そもそもアプリが医療機器として開発され始めるきっかけになったのは、14年の薬機法(医薬品医療機器等法)の改正だ。この改正によって、ハードウェアに組み込まれていなくても、ソフトウェア単体で医療機器として認められることになった。当初想定されていたのはCTやMRIなどの画像診断に使う単体のソフトだったが、結果的に治療用スマホアプリを開発できる道が開けた。
この記事は有料会員限定です。
東洋経済オンライン有料会員にご登録いただくと、有料会員限定記事を含むすべての記事と、『週刊東洋経済』電子版をお読みいただけます。
- 有料会員限定記事を含むすべての記事が読める
- 『週刊東洋経済』電子版の最新号とバックナンバーが読み放題
- 有料会員限定メールマガジンをお届け
- 各種イベント・セミナーご優待
無料会員登録はこちら
ログインはこちら