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「稼ぐ力を再構築し自動車産業の変化に勝つ」 石橋秀一 ブリヂストン取締役 代表執行役 Global CEO

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いしばし・しゅういち 1954年生まれ。77年静岡大学人文学部卒業、ブリヂストン入社。10年以上を米国子会社で過ごす。2005年執行役員、16年副社長、19年副会長、20年から現職。石橋姓だが創業一族ではない。(撮影:尾形文繁)
自動車産業は電動化や自動運転など100年に1度といわれる大変革期を迎えており、タイヤ業界も対応を迫られている。タイヤで世界2強の一角を占めるブリヂストンはこのたび2023年に向けた中期経営計画を発表。稼ぐ力の再構築と事業モデルの構築を打ち出した。石橋秀一グローバルCEOにその狙いを聞いた。

2023年までに削減する生産拠点

2023年末までにグローバルの生産拠点を19年の約160から4割削減。事業再編と併せて稼ぐ力を再構築する。

──今後3年間で「稼ぐ力の再構築」を打ち出しています。

15年以降、売上高がほぼ横ばいの中で(実質的な)営業利益は5000億円台から20年には2000億円台まで下がった。これには外部要因と内部要因がある。

──外部要因とは。

世界の需要が伸びる中で、中国などの新興勢力が成長しているからだ。鉱山用や航空機用など大型タイヤは当社と仏ミシュランしか作れない。高性能タイヤを作れるメーカーも限られている。しかし、15インチ以下の汎用領域では新興勢力が低価格で参入したことで収益性が下がった。力を付けた一部の新興メーカーは高性能タイヤやトラック・バス用ラジアルタイヤ(TBR)も手がけだした。競争は激化しており、当社だけでなく、ミシュラン、米グッドイヤーも業績は落ちている。

──内部要因とは何でしょう。

いくつかあるが、まず高付加価値領域への投資がリターンにつながっていない。ものづくりでは日本をマザー工場として30年以上グローバル展開をやって成果を出してきた。だが、難しい商品が増える中で、最新の生産設備を使いこなせないケースが出てきた。日本はまだ対応できたが、欧米の現場力は不足していた。とくに需要変動に応じて工場停止や再稼働を行った20年は現場が混乱した。

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