
菅政権の成長戦略会議に有識者として名を連ねるDeNAの南場智子会長。コロナ禍でテレワークなど新しい働き方の重要性が増す中、どのような取り組みが必要か聞いた。
──働き方が激変した1年です。
私たちはIT企業なので、在宅勤務には柔軟に対応できた。出社率は現在でも10%を切る水準を続けている。オンライン主体になっても、仕事の生産性は低下しなかった。むしろ、ウェブ会議を通じて海外にいる現地社員と頻繁に情報交換ができたことはグローバル企業にとってプラスだったと思う。コロナ禍が収束に向かったとしても、多様なⅠTツールを活用した新しい働き方は継続したい。
資産の保全や球団運営の対応など、企業活動を継続するうえでの心配はもちろんあった。ただ、働く社員の様子が私は何よりも心配だった。そこで、仕事とは関係なく毎週、社員と雑談する時間を設けるなど社内コミュニケーションを活発に取るよう心がけた。ランダムに社員と1対1でビデオ会議をしたことも本当に意義があって、現場の各部門の社員が抱えていた苦労を平時からもっと共有しておけばよかったと痛感している。
記事全文を読むには有料会員登録が必要です。
(残り 1975文字 です)
【9/30(火)まで】 年額プラン2,000円OFFクーポン 配布中!
詳細はこちらから
無料会員登録はこちら
ログインはこちら