「明らかに数字がおかしい」──。GMOインターネットの子会社、GMOペパボで社長室マーケティング統括チームに所属する相田傑氏は昨年末、ある異変に気づいた。
同社はハンドメード作品売買支援サービスのスマートフォンアプリを手掛けており、そのインターネット広告を出稿していた。出稿先は「CPI課金」で広告料金の決まるメディアが中心だった。CPI課金では広告を経由してインストールされたアプリの数に応じて広告料金が決まり、その数は広告代理店などから定期的に報告される。
ところが、アプリ販売ストアで実際にインストールされた件数より、代理店から報告された数のほうが1割前後も多かったのだ。実態の疑われるものは月間2万件ほど。CPI課金で契約したメディアには、1インストール当たり300円強を払っていた。
相田氏はネット広告をめぐって何らかの不正が行われたと判断し、すぐに対策として、疑わしいメディアを広告出稿先から除外。だが、怪しげなメディアは入れ替わり立ち替わり現れる。そこで特定のメディアのみと取引するプライベートマーケットプレース(PMP)市場に出稿先を限定し、半年ほど続いた問題はようやく収束した。
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