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iPhone減産が直撃 部品メーカーに再び試練 日本企業は新分野開拓を迫られる
「懸念が現実になってしまった」。2015年末、大手電子部品メーカー幹部は米アップルから送られてきたアイフォーンの出荷計画に目を通し、ため息をついた。
15年9月に発売され、計画どおりの生産水準だった「アイフォーン6s」。だが、アップルは今年1~3月の出荷台数見通しを、当初計画から3割ほど引き下げた。
原因は販売の伸び悩みだ。10~12月の販売台数(図1)を見ると、大幅増となった14年の7446万台に対し、15年は7477万台と横ばいにとどまった。
“アップルショック”の影響は即座に関連企業の下方修正という形で現れた。
1月から2月にかけて、主要な電子部品企業では業績予想の下方修正が続出している(表1)。アルプス電気、ミネベア、日本航空電子工業の決算資料には、「主要スマホ顧客の生産調整の影響を受けた」という文言が並ぶ。向こう3カ月の計画しか出さないジャパンディスプレイも、16年1~3月期に営業赤字となる見通しを発表した。
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