三井物産の大胆不敵 モザンビーク巨額投資
果敢な資源権益の投資の背景には、ブラジルというモデルがあった。
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英断か、蛮勇か。資源市況の低迷が続く中、三井物産がアフリカ市場を本格深耕すべく、新たな資源権益の獲得に動き出した。アフリカ南東部に位置するモザンビーク。独立戦争と内戦が約30年続いた同国は、優良な石炭鉱山や天然ガスが眠るとされながらも開発が遅れてきた。
三井物産は2014年12月、同国のモアティーズ炭鉱の権益の14.25%をブラジルの資源大手ヴァーレから540億円で取得。「市況低迷の今が買い時」(金属資源本部・山口光太郎・石炭部長)との判断だ。炭鉱の拡張に伴い輸送能力を高めるため、モザンビークを横断する貨物鉄道と港湾インフラの事業権益の約35%も376億円で買う。
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今後は発電や穀物などの周辺事業開発も進め、モザンビークの経済成長(中期8%台の見通し)を取り込む。資源・インフラを引っくるめた異例の開発案件は、炭鉱の拡張費用も含めて総投資額1100億円を超える。
さらに、15年3月末をメドに、米石油ガス大手アナダルコなどと共同出資する大規模LNG(液化天然ガス)計画のFID(最終投資決定)も控える。同計画は総事業規模が1兆円を超え、三井物産の「社運を懸けるプロジェクト」ともいわれる。相次いでモザンビークへの巨額投資をする背景には何があるのか。
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