【映像解説】雇用関連指数から見ると日本経済は回復傾向に

人材サービスのインテリジェンスの調査によると、7月の転職求人倍率は1.01倍で2009年1月以来、1年半ぶりに1倍を上回った。

景気回復で人材が必要になったが、若手を育成している余裕はなく、即戦力の30歳前後の経験者を採用する企業が増加しているようだ。

インテリジェンスの美濃啓貴氏は「この傾向は採用動向の先行指標と見ることができます。今後、若手や未経験者層の採用も拡大していくと考えられます」とコメントしている。

同じく、インテリジェンスのアルバイト平均時給調査によると、7月の全国平均時給は987円。前年同月比では22円の増額となり、8カ月連続で前年同月を上回った。

また、リクルートの調査によると、三大都市圏の７月の派遣スタッフ平均時給は1458円。６月までは24カ月連続で前年同月比マイナスが続いていたが、７月は前年同月比プラスマイナスゼロとなった。派遣スタッフ時給は下げ止まりつつある。

転職求人倍率、アルバイト平均時給、派遣スタッフ平均時給など雇用関連指標から見ると日本経済は回復傾向にあるようだ。

雇用関連指標と景気動向について東洋経済ＨＲオンライン編集長の田宮寛之が解説する。