ラウンドワンが米国で証明｢リベンジ消費｣の威力 感染者数増の日本でもいずれチャンスが来る？

アメリカではショッピングモール内に出店する店舗も多い。コロナ禍では州政府や郡の規制でモール自体が閉鎖されるなど、多くの店舗が休業を強いられた。それが順次営業を再開し、5月末には一部制限が残りつつも全46店舗が再開。バイデン大統領が7月4日の独立記念日を平常化の節目としてアピールすべく、ワクチン接種などを進めたことで、消費者のマインドも変わってきたようだ。

驚くべきは直近の実績だ。7月の既存店売上高は2019年比40％増とコロナ前を超える絶好調、8月も30％増程度で推移し、自粛の反動増ともいえる「リベンジ消費」が広がっている。

停止していた新規出店も再開へ

アメリカの店舗はクレーンゲームやメダルゲームなどのゲーム機が並ぶアミューズメントや飲食ブースが広い。大人数で楽しめるパーティルームも備えるなど、日本とはやや異なる構造だ。飲食サービスを安価に提供し、アミューズメントに客を引き込むのが主な戦略だった。

現在、飲食の回復は遅いが、アミューズメントが牽引している。ゲーム結果に応じて発行されるチケットと景品を交換できる「リデンプション」と呼ばれる仕組みが好調で、クレーンゲームやシューティング、音ゲーなどの体感ゲームも人気だという。人々は長期間の厳しい自粛を経て、ゲームコーナーでのストレス発散を大いに楽しんでいるようだ。

杉野社長は今期の業績予想について「国内はこのままだと下振れ要素だが、北米が伸びているので計画値は変更していない」と語っている（写真は2019年、撮影：ヒラオカスタジオ）

これを機に、アメリカでは7月にアミューズメントで5％程度の値上げを実施し、9月までに新規のアミューズメント機の導入も急ぐ。また、パーティプランも拡充する構えだ。現在、コロナによってアメリカにおける新規出店は停止しているが、「徐々に店舗開発を再開していこうと考えている」（杉野社長）。

猛威をふるうデルタ株の動向など、決して楽観視はできないが、通期で14億円の黒字を計上した2018年度よりも今期の出足は好調だ。リベンジ消費の波をとらえ続けられるかどうかが今期の焦点になる。