40年ぶりの｢精神疾患教育｣高校からでは遅い訳実は精神疾患の発症ピークは｢10代半ば以前｣

2021/05/21 11:00

精神疾患は、がん・脳卒中・急性心筋梗塞・糖尿病に並ぶ5大疾病の1つだ。厚生労働省の調査によれば精神疾患で医療機関にかかる患者数は近年増加しており、2017年に400万人を超えた。文部科学省の調査では19年度に精神疾患で休職した教職員は5478人の過去最多となるほか、若年での発症が多いなど教育現場でも身近な病気といえる。一方、長らく精神疾患は学校の授業で扱われず、22年度から高校の保健体育の授業において約40年ぶりに復活する。その背景と、当事者である子どもたちの現状や教育現場の課題について取材した。

なぜ「精神疾患教育」が復活するのか

さかのぼること約40年前、1978年告示の高校の学習指導要領から精神疾患の記述が消えた。東京大学大学院教育学研究科身体教育学コース健康教育学分野教授の佐々木司氏によれば、「ゆとり教育」がきっかけだったという。

「授業時間と学習内容を減らすために、学習指導要領から削られたのです。ただ、それまで授業で教えていた内容も、当時は旧優生保護法（※）の時代で『精神疾患は危険』という認識が強く、決して十分と言えるものではありませんでした」

※1948年に「不良な子孫の出生を防止する」ことを目的に制定された法律。96年に「母体保護法」に改正され、障害者差別に当たる部分などが削除された

佐々木司（ささき・つかさ）
東京大学大学院教育学研究科身体教育学コース健康教育学分野教授。東京大学医学部医学科卒業後、同附属病院にて研修。カナダのクラーク精神医学研究所留学、東京大学精神保健支援室教授（室長）などを経て現職。日本不安症学会理事長、日本学校保健学会常任理事を兼務
（写真：佐々木氏提供）

学習指導要領の改訂により、22年度から高校の保健体育で「精神疾患の予防と回復」を学ぶことになった背景については、次のように説明する。

「昔は精神疾患イコール統合失調症と捉えられていました。しかし、近年では精神疾患も、うつ病やパニック症などさまざまであることを多くの人が知り、精神科を受診する人も増えるなど社会での認識が変わってきました。

また、この20年間で、精神疾患について子どもに教えるプログラムが国内外で開発されてきたほか、疫学研究も進みました。精神疾患全体では発症年齢のピークが10代半ば以前にあることなどがわかってきたのです。

そこで研究者や教育者たちが、次の学習指導要領改訂のタイミングを精神疾患の授業復活のチャンスと捉え、文部科学省へ働きかけたわけです」

その結果、今回の高校の学習指導要領は、保健体育において具体的にうつ病、統合失調症、不安症、摂食障害を適宜取り上げ、精神疾患は誰もがかかりうることや、若年で発症する疾患が多いことなどに触れるほか、心身の不調の早期発見・治療・支援の開始によって回復する可能性が高まること、精神疾患は偏見や差別の対象ではないことなどを理解できるよう指導する内容となった。