クラスに2、3人?学校のLGBTQの「現実」 教員は、ポジティブな「肯定」を伝え続けるべき

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「LGBTQ」という言葉は一般的になってきたが、教育現場でのケアは手探りが続く。性的マイノリティー当事者の子どもたちにどう対応するべきか、教員たちも戸惑っているのが現状だ。そこで、自身もLGBTQの当事者であることを公表し、公立小学校で非常勤講師を務めながらLGBTQ教育のパイオニアとして数多くの講演や研修の講師をしている鈴木茂義氏に話を聞いた。

心理的安全性が保証されないことの絶望

LGBTQは、性的マイノリティーを表現する言葉の1つ。性的指向や性自認(※1)を表す5つの言葉の頭文字から構成されている。Lはレズビアン(同性を好きになる女性)、Gはゲイ(同性を好きになる男性)、Bはバイセクシュアル(同性を好きになることも異性を好きになることもある人)、Tはトランスジェンダー(体の性と心の性が異なる人)、Qはクエスチョニング(性的指向・性自認がはっきりしない人)のことだ。意外と見落としがちなのは、この5つだけが性的マイノリティーではないということ。好きになる性を持たない人もおり、ひとくくりにすることはできない。そのため、近年では誰もがそれぞれの性を持つことを表す「SOGI(ソジ)」という言葉も使われるようになってきている。

※1 性的指向(Sexual Orientation:セクシュアル オリエンテーション)は「どんな性を好きになるか」を示す概念。性自認(Gender Identity:ジェンダー アイデンティティ)は「自分の性をどのように認識しているか」「どのような性のアイデンティティ(性同一性)を自分の感覚として持っているか」を示す概念。
参照(法務省サイト):http://www.moj.go.jp/JINKEN/jinken04_00126.html

他方で、マイノリティーという表現に惑わされてしまうが、LGBTQ当事者の数は決して少なくない。調査団体や実施時期によってばらつきがあるが、電通ダイバーシティ・ラボの「LGBT調査2018結果報告」(※2)によれば、日本のLGBT層の割合は8.9%。11人に1人ということは、1クラスに2、3人当事者がいる計算となる。公立小学校の非常勤講師を務めながら、LGBTQや教育に関する講演活動を精力的に行っている鈴木茂義氏は、「周囲に必ずいると考えておくことがとても大切」だと話す。

※2 調査名は「LGBT調査」だが、電通ダイバーシティ・ラボは実質的にLGBTQ+調査であると補足説明をしている。

「子どもたちの中だけではなく、保護者や同僚の教員なども含め、どの世界にも必ずLGBTQ当事者はいます。ただし、ほかの人との違いを持っているのはLGBTQ当事者だけではありません。いろいろな人がいて、それぞれを大切にしなければいけないという当たり前のことを学校での教育活動のありとあらゆる場面で伝えていくことが大前提です」

つまり、多様性を尊重し受容するインクルーシブ教育の実践だ。この思考の有無は、LGBTQ当事者にとってかなり大きい。鈴木氏が指摘するように、ありとあらゆる場面で積極的にメッセージを発信していかないと伝わらず、閉塞感を与えてしまうからだ。鈴木氏自身も、小・中・高と息苦しさを感じてきたと明かす。

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