実は、前々回に当たる16年度のB/Cは1.9だった。そこから20年度には1.01へと大幅に下落、事業の合理性を問われかねない「1」を切る寸前の、まさに「首の皮一枚」の状態と評価された。
このときのB/C下落の主因は、「計画交通量」と呼ばれる将来時点(30年度時点)での自動車の交通量が、16年度と比べて20年度の試算で大幅に下方修正されたことにある。計算式で分子となる便益のうちで重要な要素の1つである交通量の見通しが減額されたことにより、便益の大部分を占める「走行時間短縮便益」が大きく減少した。
他方、16年度から20年度では、分母となる費用は6000億円近くも増大した。費用増大の要因として、東京外環道・中央ジャンクションにおける地中拡幅部と呼ばれる施設の断面の形状変更や工法変更などに伴って5000億円以上も費用がかさむことが判明。それを費用として新たに織り込んだためだった。



















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