ブリヂストン､｢冴えない中計｣に透ける深謀 改革の"本丸"は中期計画の外にあった

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鉱山機械用の大型タイヤ。人間の倍以上の大きさだ

ところが、2014年度は前期比1割減と反落してしまった。背景にあるのが、中国経済の減速だ。

世界の鉱物資源を“爆食”し続けてきた中国だったが、国内経済の減速を受けて、資源の購入量が減少。つれて価格も急落。世界の資源ビジネスは大きな変調を来した。その影響は当然ながら、鉱山機械用タイヤの需要にも及んでいる。

ブリヂストンは、今年春の時点では今年度の後半から需要が回復すると見込んでいたが、足元では2016年度以降と、回復時期の見通しを後ろ倒しにしている。今年度も販売はゴム量ベースで前期比5％減る予想だ。

今年中の稼働を予定していたタイの鉱山機械用タイヤ工場も、操業開始の延期を決めており、稼働時期は来年以降になる見通し。当面は日本と米国にある既存工場の稼働率維持を優先するもようだ。

人材の有効活用で次の芽を探す

津谷正明CEOも「中国については潮目が変わった」との見方を示す。もはや中国による資源の爆食を前提にした体制では、人員配置の面で効率が悪くなっているのだ。特に、これまでは同じ鉱山に対して、タイヤの担当者とコンベヤベルトなどの化工品担当者が別々に訪問するなど、人手がかかりすぎていた。

今回の組織改編では、鉱山や農機向けタイヤ部門とコンベヤベルトなどの化工品部門も含めて1つにすることで、人材の有効活用を図る。また、アフターサービスの要員も拡充し、顧客への対応に厚みを持たせる考えだ。

今年度前半（1～6月）の営業利益は前年同期比6.6％増とまずまず。ただ、これは原料安と円安に救われた面は否定できない。追い風が止む前に中国の資源爆食を前提とした体制から脱却し、次なる成長の芽を早期に見いだすことができるか。

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