映画「型破りな教室」から考える、最貧困地区「あきらめない」学校と先生から学べること ビルド&ビルドの学校教育では何が最優先か

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1つの背景としては、日本に限った話ではないが、政治家や国・自治体の財政当局(国でいうと財務省、自治体では財政課等)から評価される指標(物差し)として、テストスコアや勤務時間など特定のものが重視されるからだ。全国学力テストの順位が下がれば、議会や首長から批判される。残業時間が減らないのであれば予算は認められない、などと財政当局から言われる。

たしかに、テストスコアや残業時間などの数値目標や実績は、比較的わかりやすい。だが、政治家も財政当局、教育関係者も、特定の指標のみ重視することの弊害について、もっと重く見るべきだ。

しかも、映画「型破りな教室」が示すように、A(テストスコア)かB(子どもの関心、好奇心を高める取り組み)かという二項対立の話ではない。Bをまずやらないと、Aにつながらないという話だ。

「教育改革」が学校をさらに苦しめる

さて、日本のここ十数年の状況を概観すると、「AもBもCもDもEも大事です」と言い、しかも後になって「Fも今後はもっとお願いします」といったビルド&ビルドなスクラップのない学校経営や政策が幅をきかしている。「この数十年で学校でなくなったことと言えば、ぎょう虫検査と座高検査くらいだ」という皮肉なジョークがあるくらいだ。

こうなると、最前線の学校現場としては、すべてのことに全力投球なんてできっこないので、何かは手を抜いたり、カタチだけ整えてやったふうな感じにしたりせざるをえない。その様子を見た政治家や政策担当者(文科省、教育委員会等)の一部は、「まだまだ改革は進んでいない」「浸透していない」などと述べて、「教育改革」と称し、また学校のやることを増やしてしまう。

そんな悪循環をここ十年以上繰り返してきたのではないだろうか。

「型破りな教室」のベースとなった実話のヒントは、大人(とりわけ教職員や保護者)が子どもの可能性を信じること、「どうせこの子たちには無理だ」とか「家庭環境が劣悪なので、学校でいくらやっても」とあきらめるのではなく、「子どもは有能な学び手である」との信念で教育活動を行うことだろう。子どもたちの好奇心と自己効力感(自分はやればできるという感覚)を高めることで、学びへのモチベーションは高まる。

何を先にやるべきなのか、最重点はどこなのかを考えさせられるストーリーだ。ぜひ、政治家や財政当局、それから文科省、教育委員会の方も観て、自分たちのやってきたことを振り返ってほしい。

(注記のない写真:アット エンタテインメント提供)

東洋経済education×ICTでは、小学校・中学校・高校・大学等の学校教育に関するニュースや課題のほか連載などを通じて教育現場の今をわかりやすくお伝えします。
妹尾 昌俊 一般社団法人ライフ&ワーク代表理事、OCC教育テック大学院大学 教授

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せのお まさとし / Masatoshi Senoo

徳島県出身。野村総合研究所を経て、2016年に独立。全国各地の教育現場を訪れて講演、研修、コンサルティングなどを手がけている。学校業務改善アドバイザー(文部科学省委嘱のほか、埼玉県、横浜市、高知県等)、中央教育審議会「学校における働き方改革特別部会」委員、スポーツ庁、文化庁において、部活動のあり方に関するガイドラインをつくる有識者会議の委員も務めた。Yahoo!ニュースオーサー。主な著書に『校長先生、教頭先生、そのお悩み解決できます!』『先生を、死なせない。』(ともに教育開発研究所)、『教師崩壊』『教師と学校の失敗学』(ともにPHP研究所)、『学校をおもしろくする思考法』『変わる学校、変わらない学校』(ともに学事出版)など多数。5人の子育て中。

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