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米不動産トップが力説「25年は不動産投資の好機」 日本はこの先も「十分なスプレッドが見込める」

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Cathy Marcus/キャシー・マーカス  プルデンシャル・コーポレート・リアルエステート・アドバイザーズ副社長などを経て、1998年にPGIMリアルエステート入社。不動産ファンドのシニア・ポートフォリオ・マネージャーやアメリカ・エクイティ事業の責任者などを歴任。2023年から現職(写真:佐々木仁)
世界最大級の金融サービス機関であるプルデンシャル・グループ傘下のPGIMリアルエステート(本社アメリカ)は、世界各地での不動産投資運用を担っている。1970年の設立以降、21カ国で約6400物件に投資しており、不動産関連投資額は約2100億ドルにのぼる。コロナ禍を経て世界の不動産投資市場はどのように変化したのか。同社のキャシー・マーカス共同CEO(最高経営責任者)兼グローバルCOO(最高執行責任者)に聞いた。


――コロナ禍を経て、世界の不動産投資市場はどのように変化しましたか。

今は過去25年間で、もっともエキサイティングな不動産投資の環境にある。持続可能な長期リターンを生み出すチャンスが多くあり、2025年が投資参入する最良のタイミングだろう。

それにはいくつか理由がある。第一に不動産価格の見直しを完了している点だ。エリアやアセットにもよるが、コロナ禍を経て世界的に価格は下落しており、平均20~25%程度の下落となった。現状の価格水準はフェアバリューだ。

住宅やデータセンターなど4領域を重視

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