金利上昇基調を受け、日本の不動産は事業会社が戦略的に賃料価格を上げようとする「バリューアッド」という考え方が軸になる。2025年に生まれる不動産市場の「新機軸」や注目セクターの「新潮流」に迫る
宮島大祐／みやじま・たいすけ 1962年生まれ。1985年慶応大学卒業後、三菱信託銀行（現三菱UFJ信託銀行）入行。1998年ケネディクス入社。2013年より現職（写真：今井康一）【2024年12月23日10時05分追記】初出時の一部表記を上記の通り修正しました。
不動産ファンド運用会社大手・ケネディクスの宮島大祐社長は、「不動産の賃料が本格的に上昇局面に入った」と期待を込める。
【2024年12月23日10時05分追記】初出時の一部表記を上記の通り修正しました。
――機関投資家の不動産投資意欲に変化はありますか。
2022年から2023年にかけて、アメリカ系投資家は金利上昇の影響を大きく受けた。現地の不動産を損切りしつつ、利食いのために日本の不動産も売った。当時は元気がない印象を受けたが、ここへ来て彼らの投資が戻っている。ターンアラウンド（再生）余地のある物件を取得し、数年で売却する短期投資が中心だ。
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