【産業天気図・家電／ＡＶ】薄型テレビの価格下落が予想以上。先行きに不透明感

家電・ＡＶ業界の今９月中間決算は、電池発火問題やプレイステーション３の量産遅れが響いたソニー＜６７５８．東証＞を除き、堅調だった。しかし、第３四半期（１０～１２月）は非常に不透明になってきた。最大の懸案事項は薄型テレビの価格動向だ。「予想以上に価格の下落が早い」というパイオニア＜６７７３．東証＞の石塚肇専務の認識は、各社に共通する。
　焦点は世界最大のテレビ市場、米国。ここに来てプラズマ陣営の苦戦ぶりが明らかになっているのだ。従来、薄型テレビは３０インチ台までは液晶、それ以上はプラズマという暗黙の棲み分けができていた。が、それも今は昔の話。技術向上で液晶も大型化が可能になり、ソニー、韓国サムスンなどが相次いで４０インチ台の液晶を投入してプラズマ市場を侵食している。このためプラズマ陣営の松下電器産業＜６７５２．東証＞、日立製作所＜６５０１．東証＞、パイオニアは今０７年３月期の出荷台数を期初見通しから引き下げざるを得なくなっている。
　その対抗策が価格競争だ。特に北米でプラズマシェア最大の松下は価格引き下げで数量を伸ばす戦略で、すでに同社の４２インチプラズマは１２月初旬で１５００ドル前後と、８月から４割以上下落している。プラズマが価格を下げれば、対する液晶陣営のソニー、シャープ＜６７５３．東証＞も黙ってはいまい。特に１２月は業界にとって、年間でも最も需要が見込める時期。一段の競争激化は明らかで、各社、消耗戦になるのは間違いない。
【中島順一郎記者】

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