（写真：M・H/PIXTA）
日本では1962年の原油輸入自由化と石炭政策の転換を機に、石炭から石油へのエネルギー革命が起こった。近年は石油に代わるエネルギー源への移行が検討されている。
天然資源が豊富であることは経済発展を促進する一方で、逆に経済発展を妨げる要因にもなりうると指摘されている。そして経済への影響と同様に、天然資源は組織犯罪のあり方にも影響を及ぼしうる。天然資源と組織犯罪の関係とはどのようなものか。
本稿では、60年代のエネルギー革命が日本の犯罪組織、暴力団に与えた短期的・長期的影響を紹介する。そこからは、石油から代替エネルギーに今後移行するにあたり組織犯罪を考える際の新たな洞察が得られるだろう。
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