「逆風を感じるが、誰でもいいというスタンスは取らない」
下の表は、1990年から近年までの大学数と18歳人口の推移をまとめたものだ。団塊ジュニアが大学に入学する91、92年をピークに18歳人口は減り続け、同時期から短大の数も右肩下がりに減っている。両者に反比例するように伸びているのが4年制大学の数だ。だが女子大の数を示す折れ線はほぼ変わらずに横ばいで、これはつまり増加している4年制大学のほぼすべてが共学であることを示している。
大学の学部にも、はやり廃りはある。近年、文学部などとともに「廃り」側とされやすい学部の1つが「家政学部」だ。「生活科学部」などに改称する例も多く、ここには女子大離れと同様の意識が働いているとみられる。
東京都板橋区にある東京家政大学は、そんなジャンル名をそのまま大学名に冠する、140年以上の歴史を持つ大学だ。学生の動向を最前線で見てきた大学職員は、女子大の現状をどう思うのか。自身も東京家政大の卒業生であり、同大で長く入試・広報担当などを務めてきた岩井絹江氏に聞いてみた。
「女子大バッシングとも取れる逆風を感じますが、18歳人口が減少する中でこれまでの定員を保っていけないのは必然です。はっきり言って本学にも苦しい学科はあり、定員を割っているところもあります。でも本学の存在意義はまず学生を育てること。経営ありきで何かを改革する計画はありません。大学というのはただ入れればいい、出ればいいというものではないし、本学も誰でもいいからおいでというスタンスは取りません」
同大の理事長に菅谷定彦氏が着任して8年。「財政」「教育」「意識」「構造」の4つを掲げた大学改革は今も続く。財政改革では附属学校の赤字部門に着手し、2019年度に3億9000万円だった年度赤字を、22年度は1億2000万円にまで減少させた。18歳人口の推移に伴う大学入学者の減少に対しても、「よりよい教育のためのスリム化のチャンスと捉えたい」と続ける。22年には栄養学部を設置、23年には児童学部を開設したが、これらの改組も、もともとあった学科の特色を強化し、より深い学びを提供するための動きだと話す。
岩井氏によると、学部の人気は社会のあり方の影響を受けて変動しているそうだ。保育分野は少子化や過酷な勤務実態が取り沙汰されてから、やや下降気味の横ばいにある。反対に横ばいだった心理系は、養護教諭や多様なカウンセラーの需要などから上昇傾向に。さらに近年の学生については、こんな変化を感じている。
「本学にはもともと、しっかりと自分で物事を考える学生が多かったと思います。これからもそうした女性に来てほしいと思っていますが、最近は以前に比べて資格重視の姿勢が変化してきた気がします。単に就職のために資格を取るのではなく、就職した後をどう生きていくかということをしっかり見据える学生が増えてきたためではないかとみています」
管理栄養士や看護師、社会福祉士などの国家資格試験合格率は相変わらず非常に高いが、資格を取ることを目的とせず、その先をイメージする学生が多くなっているということだ。就職先は病院や保育園・幼稚園のほか、公務員や教員になって学校に勤めるケースも多い。少数派だがデザイナーやキャビンアテンダントなどになる卒業生もおり、一般企業を含めその進路は多彩だ。
卒業時の満足度は9割超、実就職率などもランキング1位に
学生のキャリア支援を担当していた田中江梨子氏も同大の卒業生だ。彼女もまた、近年の学生と接していて感じることがあるという。
「選択肢が多くなっていることが、反対に学生の悩みの種になっているのかなと。学生はあれもこれもやりたいという意欲があり、やろうと思えばできる社会になりつつあります。無限の可能性の中で、本人の希望をどう絞り込んでいくか。私たちもその点を考慮したサポートを心がけるようにしていました」
こうした学生の傾向は、専門職型ではなく、広く長い視野での「よりよい就職」を目指してきた同大の指導によるものかもしれない。
「私たちは一貫して、いい人生とは何か、女性が自分の力で生きていくために何が必要かを伝え続けてきました。本学で学ぶ学生たちにも、その考え方が浸透してきているのかなと思います」（岩井氏）
その成果はほかにもさまざまな形で表れているようだ。岩井氏曰（いわ）く、同大を受験する学生の併願先は埼玉大学や千葉大学、お茶の水女子大学などの国公立大学が多く、東京家政大に入学するときには学びへの思いが燃え尽きてしまっていたり、いわゆる不本意入学だったりする学生もいるという。そのため、入学直後のアンケートでは、大学に対する満足度は7～8割程度にとどまっている。だが4年を経た卒業時には、その満足度は9割を超えるそうだ。
「学生たちは先輩や卒業生の姿を通じて、現代社会で活躍する女性のロールモデルを身近に感じることができます。働くことへの確かなビジョンが持てることもあり、就職率は非常に高い。これが卒業時の満足度に貢献しているのでしょう」
岩井氏のこの言葉どおり、2022年度の同大の実就職率は95.0％という高水準に。「2023年実就職率ランキング」（大学通信オンライン調べ）で全国の女子大学中1位、総合9位にランクインした。またリクルート進学総研による「進学ブランド力調査2023」では、関東の女子生徒が志願したい女子大学の1位に輝いた。こうした結果を受けて、田中氏も笑顔で実感を語る。
「学生と話していると『やりたいことのための学びができるからここを選んだ』という学生が多く、とてもうれしく感じています。また、校舎やキャンパスのきれいさや学生たちの落ち着いた雰囲気は、女子大らしいよさだといえると思います。そうした空気をオープンキャンパスなどで感じ取って、本学を気に入ってくれる学生もたくさんいます」
法律ができても変わらない、日本のジェンダーギャップ
岩井氏は「家政学」という伝統的な分野が現代社会で果たす役割をこう語る。
「国の政治は『国政』と呼ばれますが、それはたくさんの家庭による『家政』の集合体です。国と対峙するのは企業だけでなく家庭であり、国政を支えているのは家政であるともいえます。人の生き方や家庭のあり方が変化する中、それをどう教えるか悩みは尽きませんが、私たちは自信を持って家政学を伝えていきたい。人のつながりや家政を大切にすることが、ひいては国政をよくすることにつながるのではないか――この考え方を『家庭科』に限ったものにせず、もっと小学校や中学校、高等学校でも教えてほしいと思っています」
近年、都市部では受験の低年齢化が進んでいる。とくに中学校受験では大学選びの志向に反して、男女別学のメリットが見直されてもいる。まだ性別による発達の差が大きい年齢であることや、思春期に異性の目を気にせず伸び伸び過ごせることなどがその要因だが、女子生徒にとっては「女子校のほうがリーダーを経験できる確率が上がる」ということも挙げられる。まだまだ社会には女性のリーダーが少なく、最新の日本のジェンダーギャップ指数は146カ国中116位と低い。これは先進国の中で最低レベルであると知っている人も多いだろう。
「女性の就業促進や活躍を後押しするために新たな法律が作られましたが、その後もずっと同じ話がされているなと思っています」
岩井氏は、2015年に施行された「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」にそう言及して苦笑した。
「経済的自立を目的に、女性の手に職を、という発想で立ち上がった女子大は多く、本学もその先駆けの1つ。創設者の熱い思いを感じています。家事や育児は男性も一緒にやるものだ、という考え方の男性が増えてきて、協力して生活を営む風潮が生まれているのはいいことです。しかしそれは生活面に限ったことで、広く社会を見ると、仕事の面ではまだまだ男女平等とは言えません。共学でも女子大でも、自分が学びたいことを学べるのならどちらだっていいですよね。でもその本質を置き去りにして漫然と『共学がいい』と考えるなら、おそらくそれはイメージにすぎないと思うのです」
「家政」という分野に「女のやること」というイメージを持ち、女子大より共学のほうが何となく有利だと考える人が多数派を占める状況は、女子大が目指す社会像が実現されているとはいえないだろう。今語られる女子大不要論の裏には、まだ女子大が必要であることを裏付ける不均衡こそが隠れているのかもしれない。
（文：鈴木絢子、撮影：尾形文繁）
