有力機関による調査・研究リポートからビジネスに役立つ逸品をえりすぐり、そのエッセンスを紹介。
「グリーンソフトウェア」への期待
情報通信技術領域の脱炭素
・NTTデータ「グリーンソフトウェアから進める脱炭素の動き」(2022年3月3日)
・NTTデータ グリーンイノベーション推進室 下垣 徹、小林佑輔、井村太一
脱炭素に向けた動きの中、ICT領域ではデータセンターやハードウェアの省エネだけでなく、ソフトウェアに関する取り組みも始まっている。本リポートは、温室効果ガス(GHG)排出が少ない「グリーンソフトウェア」を紹介する。
ソフトのGHG排出量は、①消費電力、②ハードウェア資源の利用程度、③電力の使用方法で決まる。①消費電力が少なければ排出は減る。②ハード製造過程でGHGが排出されるので、ソフトの機能・消費電力が同じでも、より少ないメモリーで動くほうがグリーンだといえる。③太陽光発電由来の電力が使える日中に処理するなど、電力の使用方法も影響する。
IT業界の消費電力は、2015年に世界全体の約10%だったが、30年には20%超になると予想される。ICTの導入にはGHG排出の削減効果が期待されるが、その過程では、ITソリューション自体の排出削減も求められる。
近年、ソフトの電力効率を測定する指標が国際規格化された。ソフト利用時の排出量を評価するスコアの試作・評価版も策定されている。グリーンソフトウェア普及に向けた評価手法の開発は着実に進んでいる。
ワインファンドの可能性
注目のオルタナティブ投資
・SBI金融経済研究所「オルタナ投資としてのワインファンドの可能性」(『SBI金融経済研究所 所報』vol.1 2022年2月)
・中央大学 商学部 教授 原田喜美枝
米国の金利引き上げによる株式・債券など伝統的金融市場への影響が予想されている。一方、日欧を中心に世界の中央銀行による資産購入は続く見込みで、供給される通貨総量が経済活動を上回る過剰流動性の問題は残る。さらにインフレ懸念も高まる市場環境の中、本リポートは伝統的金融商品との連動性が低い実物資産へ投資する商品として、ワインファンドの可能性を考察する。
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