オンワードの主力ブランド「23区」の銀座店舗
ZARAやユニクロなどが牽引し、市場拡大を続けるファストファッション。それとは対照的に、百貨店と共存共栄で業容を拡大してきた百貨店アパレルは販売が振るわず、苦しい状況に立たされている。
「しがらみ」にとらわれたまま、時代の変化に取り残されていった百貨店アパレルに打開策はあるのか。
本連載「ファストファッション新時代」は11月23日号の特集としても掲載します(書影をクリックするとアマゾンのサイトにジャンプします）
ZARAやユニクロを筆頭に、今後も市場拡大が見込まれる低価格ファッション。その勢いに押され、老舗百貨店ブランドは苦戦を強いられている。
10月初旬、「23区」や「自由区」を展開するオンワードホールディングスは事業構造改革の一環として、国内外で数百店規模の大量撤退を行うことを発表した。
「このタイミングで思い切って新しいビジネスモデルへと投資を変えていきたい」。会見で保元道宣社長はこのように述べ、今後はEC強化へ投資を集中することを宣言した。
店舗閉鎖などを発表するオンワードホールディングスの保元道宣社長
オンワードは黒字を保っているもの、2018年度の営業利益は44億円。13年度の94億円と比べ、5年間で半分以下に減少した。
この記事は有料会員限定です。
ログイン(会員の方はこちら)
有料会員登録
東洋経済オンライン有料会員にご登録頂くと、週刊東洋経済のバックナンバーやオリジナル記事などが読み放題でご利用頂けます。
- 週刊東洋経済のバックナンバー(PDF版)約1,000冊が読み放題
- 東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
- おすすめ情報をメルマガでお届け
- 限定セミナーにご招待
この記事の特集
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら