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『サービス立国論』 『50歳から男振りを上げる人』など

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サービス立国論―成熟経済を活性化するフロンティア
サービス立国論―成熟経済を活性化するフロンティア(日本経済新聞出版/364ページ)書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。
もりかわ・まさゆき●経済産業研究所理事・副所長。1959年生まれ。東京大学教養学部卒業。通商産業省入省。経済産業政策局調査課長、産業構造課長、大臣官房審議官などを経て、現職。この間、政策研究大学院大学助教授などを務めた。経済学博士(京都大学)。

サービス業こそ成長戦略の核と平易に論じる

評者 BNPパリバ証券経済調査本部長 河野龍太郎

2010年代前半の製造業生産性上昇率は年率1.4%、サービス業は0.0%だった。一国の生産性向上を図ろうと、歴代政権は製造業のシェア向上に努めてきたが、評者は、それは誤りだと考えてきた。付加価値シェアは製造業が21%、サービス業が79%で、取るべき政策は製造業のシェア拡大ではなく、多数を占めるサービス業の生産性改善ではないのか。

製造業内では高生産性部門のシェアが増えるが、製造業と非製造業のシェアについては人々の需要が大きく影響する。豊かになればモノ以上にサービスへの需要が高まる。一連の製造業優遇が非製造業の成長を阻害し、一国の成長を抑制していると評者は長年懸念してきた。

本書は、豊富なデータと最新の分析に基づき、サービス業こそが成長戦略の核となることを平易に論じたものだ。それでも製造業が重要と考える人がいるだろうが、モノの生産にも法人向けサービスの投入が必要で、製造業にとっても非製造業の生産性向上は欠かせない。

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