鮮明になりつつある世界景気の減速感。今2016年3月期の業績予想が軒並み下振れる中で、早くも注目は来17年3月期の動向に移ってきている。主要14業種の今期・来期の天気図と、焦点の6業種（電気機器、自動車、建設、小売り、医薬品、銀行）について解説する（全33業種の来期予想減額率ランキングを本文末に掲載）。
［電気機器］スマホへの依存度と多角化の首尾で明暗
リーマンショック以降、多くの電気機器メーカーが家電など最終製品事業からスマートフォン向けなど電子部品事業に軸足を移した。近年はいかに“勝ち馬”最終製品メーカーに納入するかが勝負を分けてきた。しかし、その勝ち馬の代表格・米アップルでさえも、市場の飽和で成長に陰りが見えている。
次なる成長の種として各社が期待を寄せるのは車載事業だ。自動運転機能やヘッドアップディスプレーなど、今後電装化が見込まれる自動車は、電機業界の主戦場となるものとみられる。そこにいかに食い入るかが、電機メーカーの今後を分けそうだ。
この記事は有料会員限定です。
ログイン(会員の方はこちら)
有料会員登録
東洋経済オンライン有料会員にご登録頂くと、週刊東洋経済のバックナンバーやオリジナル記事などが読み放題でご利用頂けます。
- 週刊東洋経済のバックナンバー(PDF版)約1,000冊が読み放題
- 東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
- おすすめ情報をメルマガでお届け
- 限定セミナーにご招待
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら