冷夏でスーパー、コンビニ販売が大苦戦、7月の売り上げ軒並み前年割れ

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長梅雨、冷夏の影響でスーパー、コンビニエンスストアなど小売業の夏物商戦が苦戦中だ。「何せ10年に一度の異常気象だから」と大手スーパー関係者の表情はさえない。7月の東京地方の真夏日はわずか3日。昨年は20日以上が真夏日で夏物商戦が盛況だったこともあり、「まさに天国と地獄」(業界関係者)というわけだ。

夏物衣料の前倒しセールにより、6月の既存店売上高を3%増に押し上げたイトーヨーカ堂だが、7月は4%減程度に落ち込んだもよう。本部社員全員が土日の現場業務を義務付けられるなど、背水の陣で臨むダイエー。グループ食品スーパー・マルエツのノウハウを導入した東京・高尾店が好調など朗報もあったが結局、7月既存店は3%から4%減になったようだ。イオン、西友など大手総合スーパーは軒並み売上げを落とした。特に12月期決算に変更した西友は大幅な業績下方修正を強いられ、筆頭株主のウォルマートなどへ緊急の資本増強策を求める始末だ。

コンビニの7月既存店売上高も、大手がすべて前年割れとなった。夏場の主役である飲料、アイスクリーム、冷やし中華などが苦戦。上期決算を控え、「本部経費の削減を徹底する」(大手チェーン)と防戦一方だ。「8月は何とか暑くなって欲しい」(大手スーパー)と望みを託すが、8月の天候も今ひとつで各社から威勢のいい声は聞こえてこない。

(株)東洋経済新報社 電子メディア編集部

堀川 美行 東洋経済 記者

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ほりかわ よしゆき / Yoshiyuki Horikawa

『週刊東洋経済』副編集長

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