米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長は、物価の安定と雇用の最大化という金融当局の二大責務を達成するには、インフレ期待をコントロールすることが肝要だと述べている。
インフレ期待は年齢や性別によって大きく異なる
問題なのは、経済が新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)から立ち直りつつある中、米金融当局に実際それが可能かどうか全く分からないことだ。消費者のインフレ期待は年齢や性別によって大きく異なり、金融当局の言動に特に敏感というわけでもない。
さらに、物価動向を左右する上でほぼ間違いなく最も重要な役割を果たす企業の行動については、物価に対する企業の意識調査が限られているため不明点もある。
元FRB理事で現在はシカゴ大学ブース経営大学院の経済学教授であるランドール・クロズナー氏は、インフレ期待のコントロールは「間違いなく難しい」と指摘。「特にその方法が正確に分からない場合はなおさらだ」と述べた。
一部のエコノミストは、インフレ期待の変化をさほど重視していない。1980年代以降、期待値の変化が行動の変化や実際のインフレにつながったという証拠が乏しいというのが理由だ。
インフレ期待を微調整しようとする金融当局の試みは、物価圧力の受け止め方が消費者層によって異なるため難しくなっている。「高インフレを経験した人は、そうでない人に比べて系統的に高いインフレ期待を持ち、インフレに対する嫌悪感が強い」。オリビエ・コイビオン氏やユーリー・ゴロドニチェンコ氏ら経済学者は2018年の論文でこう指摘した。