教育現場の連絡手段は令和時代でもやはり… ICT教育の情報収集は意欲的だが環境は未整備
■記事前編■
「GIGAスクール構想」よりも「デジタル教科書」の内容把握
「GIGAスクール構想」の認知度はどれくらい向上したのだろうか？
20年５月の調査段階では、知らないとの回答が52.8％にも上っていたが、今回の調査では、「名前を知っている」という回答が60.8％に上り、GIGAスクール構想を知らない人は40％を切るほどになっている。ただし、「内容を知っている」と答えたのは全体の43.2％、「内容を深く知っている」と回答したのは全体の19.2％にとどまった。まだまだ、GIGAスクール構想の本質的な認知には努力が必要だと考えられる。
今回の調査では「GIGAスクール構想」以外にもICT教育に関連する教育用語について調査をしてみた。その中で、「内容を知っている」として最も回答の多かった用語としては、「デジタル教科書」と「アクティブ・ラーニング」のワードであり、より実践的なICT教育へのワードについて理解が進んでいるとも考えられる。GIGAスクール構想と具体的なICTツールのひも付けをきちんと啓発する必要があるのかもしれない。
なお、そのほか内容を知っている用語としては、「新学習指導要領」「プログラミング」「eラーニング」といったワードとなった。一般企業ではこのところ語られることの多い「DX（デジタルトランスフォーメーション）」や教育界のワードとしても「PBL（問題解決型学習）」や「STEM教育（科学・技術・工学・数学を横断的に学ぶ教育法）」などの理解は極めて低い結果となった。
Officeソフトの利用は約９割もあるが…
また、現在のPCスキルについても調査では質問している。その結果を見ると、「PCのオフィスソフト（Word、Excel、PowerPoint）の使用」に関しては、約９割に当たる86.3％が扱えると回答している。「メールやチャットの使用」となると60.2％まで下がり、「Zoom、Microsoft Teamsなどのオンライン授業やミーティングをWeb上で行うことができるアプリの使用」になると43.2％と、まだまだ個人のスキルも高くはない。
令和の時代にメインの連絡手段はいまだに…
だがこれは、そもそも学校という「職場」でのICTインフラが整っていなかったことにも原因があると考えられる。
職場での連絡手段を聞いた質問では、固定電話の比率が約50％にものぼっている。メールの利用も35.2%にとどまり、チャットの利用においては、ビジネスチャット・プライベートチャット合わせても4.5％しかない。現在一般的なビジネスシーンでは、固定電話の利用はほとんどなくなり、メールの利用すら頻度が下がり、チャットの利用が増えつつある時代の中で隔絶の感がある。
