スバル､新社長に託された｢昭和の会社｣改革 台数頭打ちの中､新たな強みを打ち出せるか

3月2日、スバルの吉永泰之社長（左）は、次期社長に内定した中村知美専務執行役員（右）と揃って会見に臨んだ（撮影：尾形文繁）

「真に正しい会社にする」

年初の社内向けメッセージで、そう決意を語ったばかりだったSUBARUの吉永泰之社長。3月2日、今年6月の株主総会で社長を退任して、会長に就任することを発表した。CEOの職務には留まるが、2017年に発覚した新車の完成検査における無資格検査問題の経営責任にけじめをつける。新社長には、吉永社長より5歳若い中村知美専務執行役員（58）が就く。役員体制も大きく変わる。近藤潤会長ら3人の取締役が退任、新たな取締役として、中村専務と同期の大河原正喜専務と野飼康伸常務が就任する。

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「もうそろそろとは思ったが、このタイミングとは思っていなかった。いろんなことが途中だから」（中堅社員）と、吉永社長の退任には社内からも驚きの声も上がっている。 社員集会のスピーチでは漢詩などを引き合いに出すなど、言葉に力があるため、社内では人望があったという。

スバルを成長軌道に乗せた吉永社長

2011年6月、東日本大震災直後に社長に就任した吉永氏。それまでの「技術屋の作りたいクルマをとことん作る」という方針から、マーケット動向にも目を向けた現実路線への転換を着実に進めた。吉永社長はこれまで以上に北米重視を打ち出し、4輪駆動車やSUV（スポーツ用多目的車）を強化。さらに日本では、安全運転支援技術「アイサイト」で客層を広げた。

2012年11月に刷新したフォレスターと記念写真に納まる吉永社長。アイサイトも搭載し、スバルの成長を牽引する車になった（撮影：尾形文繁）

2013年の東洋経済のインタビューでは、吉永社長は「世界販売台数は100万台以上は狙っていない」と述べ、台数にはこだわらない姿勢を貫いてきた。しかし、北米の販売台数が想定以上に伸びた結果、世界販売は2010年度の約66万台から、2016年度には約107万台へと6割以上も拡大。2014年に発表した中期経営計画は2020年の台数目標に当初「110万台＋α」を据えたが、これも「120万台＋α」に上方修正するほどの勢いだ。「ピリリと辛い小粒メーカー」と評されることの多かったスバルも、グローバルメーカーへの成長を果たしたのだった。

2017年4月には社名を「富士重工業」から「SUBARU」へ変更し、社内外にグローバルメーカーとしての意識付けを行う。一方で、吉永社長は自らを戒めるように「まだまだ実力が伴っていない」という言葉を繰り返した。「リコール（回収・無償修理）の件数が増えている」など、自社の弱点を吐露することもあり、その率直な物言いは注目を集めてきた。