共通テスト2026「平均点ダウン」は理系にダメージ、"難関国立大入試"の志望者への影響は?既卒生の動きにも注意

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なお、予想ボーダーラインは各社で判定基準が異なるため、微妙に数値が異なりますが、難関国立大学はいずれも予想ボーダーラインが下がっています。ただ、下がっているとは言っても、6教科総合型平均点の低下率とほとんど同じですので、易化傾向にあるとは言えないでしょう。

こうした難関国立大学を目指す志望者数を見ると、東北大学、東京大学、東京科学大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学の前年比で減少しています(いずれも前期日程)。

これをそのまま読めば「平均点ダウンの影響で難関大志望者が減少、安全志向か?」ということになりますが、必ずしもそうとは言い切れないと思います。

思い返してみると、昨年の共通テストは平均点が大きくアップしました。そして、自己採点集計の時には、平均点アップを背景にして、難関国立大学の志望者数は軒並み前年比で増加となり、それによって難易度もアップすると予想されていました。

ところが実際の入試では、平均点アップによって予想ボーダーラインも上がったことで、特に東京大学、東京科学大学、一橋大学の出願者数は前年よりも減少してしまいました。

共通テストの平均点は上がりすぎても、下がりすぎても影響が出るのです。これらのことから考えると、難関国立大学を目指す受験生は、それほど安全志向になっているわけでもないと見ることもできるのではないでしょうか。

今年の志望者数は前年比で減少しているとは言え、それは志望者数が増えた昨年の自己採点集計時の志望者数と比較しているから減少しているわけです。

既卒生の動きによっては入試結果に思わぬ影響?

さらに、これに加えて気になる数字があります。今年の共通テストの確定志願者数で1つ特徴的なことがありました。それは既卒生が増えていたことです。

昨年より約6000人増えて志願者数は7万人を超えていました。そして、増えた約6000人のうちの約4000人は前々年度卒業者(いわゆる2浪生)です。

3社の自己採点集計の参加者を見ると既卒生は約3万4000人です。志願者数の7万人には足りていません。もちろん既卒生志願者の全員が本試験を受験しているわけではありませんし、もともと既卒生の自己採点集計への参加率は低いため、例年どおりの動きだと言えばそのとおりです。

ただ、今回の集計データに反映されていない、難関国立大学を目指していると思われる既卒生の動きによっては、入試結果に思わぬ影響が見られるかも知れません。

東洋経済education×ICTでは、小学校・中学校・高校・大学等の学校教育に関するニュースや課題のほか連載などを通じて教育現場の今をわかりやすくお伝えします。
神戸 悟 教育ジャーナリスト 、大学入試ライター、リサーチャー

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かんべ さとる / Satoru Kanbe

1985年河合塾入職後、20年以上にわたり大学入試情報の収集・発信業務に従事。2007年に河合塾を退職後、都内大学で合否判定や入試制度設計などの入試業務に従事し、学生募集広報業務も担当。2015年に大学を退職後、朝日新聞出版「大学ランキング」、河合塾「Guideline」などでライター、エディターを務めるなど多くの媒体に寄稿。その後、国立研究開発法人を経て、2016年より大学のさまざまな課題を支援するコンサルティングを行っている。河合塾グループのKEIアドバンスで入試データを活用したシミュレーションや市場動向調査等を行うほか、将来構想・中期計画策定、新学部設置、入試制度設計の支援なども行っている。

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