誰もが信頼している製品･サービスに潜む脆弱性 まさかの｢アップデートしたら感染｣する事例も

――改めて製品やサービスを提供する側が、今後考慮すべきことはどのようなものでしょうか。

佐々木：以前は脆弱性情報が出て急いでパッチを当てれば間に合いましたが、最近はそれが崩れつつあります。未公開の脆弱性情報は、それを知る1つのグループだけが悪用すると思われてきましたが、現在では複数グループで脆弱性情報を共有するケースが確認されています。

これまではセキュリティ専門組織などから注意喚起が出て、1週間以内にパッチを当てれば防げると思われてきました。しかし今は早ければ当日に攻撃がきて、翌日には別グループからも攻撃されます。侵入対策を諦めるわけではありませんが、インターネットにつながるシステムなどは侵入を前提に準備しておくべきでしょう。二要素認証の追加や、侵入されても奥まで入れないようにするなどの対策が必要です。

以上のようにユーザー側は厳しい状況にいますので、製品・サービス提供側はこれまで以上に脆弱性情報や、当該脆弱性が悪用されているかどうかという情報について速やかにユーザーに提供しなければなりません。

福本：開発者側で意識すべきは、メンテナンスがすでに止まってしまっているモジュールは使わないようにするということです。よく使われていても、もう何年もメンテナンスがされていないものもあります。開発者が撤退してしまったものや、すでに亡くなってしまっているものなどは、万が一脆弱性が見つかっても誰も直せないという事態に陥りかねません。開発の際に使うライブラリやモジュールが、将来にわたり安心して使えるかどうかは確認すべきでしょう。

東洋経済Tech×サイバーセキュリティのトップページはこちら