テレビ局は動画配信サービスの市場と、どのように向き合っていくのか。答えはまだ見えていない。
テレビ局は巨大な動画配信の市場に、どのような形で食い込んでいくのか（撮影：今井康一、尾形文繁）
「自社の動画配信は伸び悩んでいて、厳しい状況が続いている」
あるテレビ局関係者の表情は冴えない。
もはや日常生活の一部にもなり、無視できない存在となった動画配信サービス。日本のエンタメ界の主役であったテレビ局が、その中核を担えるのかが問われている。
日テレ・Huluが伸び悩み
日本のテレビ局系列では、大きく分けて4つの定額型動画配信サービスが運営されている。日本テレビの「Hulu」、テレビ朝日とKDDIの「TELASA」、TBSとテレビ東京などの「Paravi」、フジテレビの「FOD」だ。
動画配信の市場は拡大しており、いまや動画配信サービスの代名詞となったネットフリックスなど、業界各社が順調に事業規模を伸ばしている。にもかかわらず、テレビ局系の動画配信は早くも伸び悩みつつあるのだ。
この記事は会員限定です。登録すると続きをお読み頂けます。
ログイン(会員の方はこちら)
無料会員登録
登録は簡単3ステップ
東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
おすすめ情報をメルマガでお届け
この記事の特集
関連記事
トピックボードAD
有料会員限定記事
ログインはこちら