取扱銘柄数や手数料、サービスなどに違いがある。
米国株への投資を考えているものの、言語や時差の壁から取引に不安を覚える人もいるだろう。だがインターネット証券を利用すると、米国の株式市場に上場する個別株やETF(上場投資信託)へも日本語で手軽に、低コストで投資できる。8月時点では、SBI証券や楽天証券、マネックス証券、欧州銀行系のサクソバンク証券のほか、DMM.com証券、PayPay証券などで米国株への投資が可能だ。松井証券も2022年2月から米国株の取り扱いを始める予定だ。米国株の取扱銘柄数が多い、SBI、楽天、マネックス、サクソバンク4社の特徴を比べてみた。
まず米国株を取引するには、証券総合口座に加えて外国株式取引口座を開設することが必要だ。ただし、SBIや楽天などでは総合口座を開けば、自動で外国株の取引口座も開設される。
税務申告が不要となる特定口座については、SBI、楽天、マネックスの3社が利用できる。一方、サクソバンクは利用できないので注意が必要だ。
この記事は有料会員限定です。
東洋経済オンライン有料会員にご登録いただくと、有料会員限定記事を含むすべての記事と、『週刊東洋経済』電子版をお読みいただけます。
- 有料会員限定記事を含むすべての記事が読める
- 『週刊東洋経済』電子版の最新号とバックナンバーが読み放題
- 有料会員限定メールマガジンをお届け
- 各種イベント・セミナーご優待
無料会員登録はこちら
ログインはこちら