カメラは生き残るか 徹底解剖 「三強」メーカーの生存戦略

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スマホの普及などに押され、デジタルカメラの市場はピークの約14分の1に。「カメラ三強」は正念場を迎えている。

本誌:大竹麗子、劉 彥甫
写真:市場が縮小する中、カメラ各社は新商品開発でしのぎを削っている

ニコンはカメラ事業を本当に継続できるのか──。

多くのカメラユーザーは今、大いなる不安を抱いている。

2020年4〜12月期のニコンの営業損益は367億円の赤字(前年同期は215億円の黒字)に転落。21年3月期も650億円の営業赤字(前期は67億円の黒字)と、過去最悪となる見通しだ。

ニコンの業績が急激に悪化しているのは、売り上げの約4割(20年3月期実績)を占めるカメラなどの映像事業が不振だからだ。21年3月期の映像事業は400億円の営業赤字が見込まれ、2期連続の赤字となりそうだ。

デジタルカメラ市場には長く逆風が吹き荒れている。手軽に撮影できるスマートフォンに押され、デジカメの市場規模は急速に縮小。新型コロナウイルスの感染拡大もあり、20年のデジカメ出荷台数はピークだった10年の約14分の1に落ち込んだ。

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「次はニコンか」

悪いニュースも相次ぐ。20年6月にはオリンパスが慢性的な赤字の続く映像事業を投資ファンド「日本産業パートナーズ」に譲渡することを決め、デジカメ市場から撤退した。ネット上では、「次はニコンか」との声も出る。

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