もはや年功主義は限界､メガバンク人事改革の全容 Part2 銀行員の未来｜実力本位で幹部に登用

採用の圧縮で新卒人気が低下し、若手の転職も増加。銀行員として生き残るために何が求められているのか。

（ThaiPrayBoy / PIXTA）

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早期登用、一般職廃止、副業解禁──。昨今のメガバンクの人事制度に絡む報道に、現役の銀行員らは、「うちも緑（三井住友）のようになるのか」「青（みずほ）はどこまで本気なのか」と話し、互いの動向に興味津々だ。

年功序列の賃金体系をベースとした銀行の人事制度は、日本型雇用慣行の典型とされてきた。入行後は2〜3年で異動を繰り返し、「一度バツがつくと取り戻せない」（メガバンクOB）ともいわれる減点主義の中、出世を競う。

だが、銀行の競争環境が大きく変わり、メガバンクは人事制度の部分的な見直しで対応するには限界があるとの認識を強めてきた。

そうした中、2001年統合以来の大幅な制度変更を行うのが三井住友銀行だ。新人事制度（20年1月導入予定）の目玉は、階層を半分に減らしてポストへの早期登用を可能にすること。

これまで課長やグループ長には入社10年目以降のVⅡ層が就くのが通例だった。新たなV層は8年目からとなり、「若手を課長やグループ長に積極的に登用していきたい」と三井住友銀行の三木健弘人事副部長は話す。