強まるZOZOの磁力 手数料3割でも続々出店

千葉にあるスタートトゥデイの物流拠点（上）。内部には各ブランドの商品を整然と保管（写真は2010年）

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国内のアパレル市場の低価格化とEC化率の高まりで、リアル店舗を取り巻く状況は厳しさを増している。EC化率の上昇を牽引しているのは「ZOZOTOWN（ゾゾタウン）」であり、そこにブランドが殺到するのは必然の流れといえる。

ゾゾタウンと自社ECを利益率で見ると、「儲かるのは自社EC」とアパレル関係者は異口同音に言う。ゾゾタウンに出店した場合、アパレルメーカーはそこでの売り上げに対して平均30％前半の手数料を支払う。自社ECでは商品撮影や採寸、商品説明文の作成、発送までのシステムを構築する必要があるが、それでも利益率は自社ECのほうが上という。

ただし、一般的にアパレルメーカーが運営するECの認知度は低く、販売数量も少ない。ゾゾタウンの集客力は圧倒的で、出店すれば一定の売り上げが見込める。つまり、数量を加味すると、手元に残る利益額はゾゾタウンのほうが上というケースが多い。

たちまち4割増の出店ブランドも

ゾゾタウンの圧倒的な集客力を目の当たりにしているのは、「チャオパニック」などの20〜30代を中心としたブランドを展開するパルグループだ。「ゾゾタウンに在庫を積むという当たり前のことをするだけで飛ぶように売れている」とパルの堀田覚WEB事業推進室長は話す。