ヨーカ堂の人事に波紋､店舗閉鎖に待った 三枝社長｢ハトマーク店舗復活も｣

再建を急ぐが、リストラの流れが止まる可能性がある。

2017年5月までに閉店する新浦安店。16年度以降の閉鎖店の中では売り場面積は最大となる（撮影：梅谷秀司）

「きちんとしたフォーマットさえ作れば、成長の余地はある。必ずしも店舗を閉める必要はない」。イトーヨーカ堂の大髙善興取締役はそう本音を漏らす。

セブン＆アイ・ホールディングス傘下の総合スーパー、ヨーカ堂が苦境にあえいでいる。2017年2月までの既存店売上高は12カ月連続で前年同月割れ。16年度は不良在庫の処分も重なり、2期連続の営業赤字となる見通しだ。

こうした中、同社は止血策として赤字店舗の閉鎖を進めてきた。20年度までに収益改善の見込めない40店を閉鎖する。この方針に沿う形で、16年4月のザ・プライス千住店閉店を皮切りに、次々とリストラが断行されてきた（図表1）。そのスピードはほぼ方針に沿ったものだ。

[図表1]

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だが、今3月の役員人事が社内外に波紋を広げている。16年1月に復帰した亀井淳氏が社長を退き、代わって常務執行役員の三枝富博氏が昇格。このトップ人事に合わせ、ヨークベニマルの会長を務める大髙氏と、創業者・伊藤雅俊氏の二男である伊藤順朗セブン＆アイ常務執行役員がヨーカ堂の取締役に就任した。