グローバル人材の育成が急務と言われる日本社会だが、そもそも「グローバル人材」に求められる資質とは実際にはどのようなものだろうか。そして、社会にそうした人材を送り出す高度教育機関である大学は、今何をすべきなのか。かつて同じ大学の研究室で切磋琢磨していたという上智大学の嘩道佳明学長とMSCIの長澤和哉北アジア代表に聞く、国際的に通用する「教養の本質」とは――。
グローバル人材の不足は各国共通
――世界を舞台に日々飛び回り、活躍されている長澤さんから見たグローバル人材とはどのような人なのでしょうか？
長澤：私は国際投資をする投資家のためにベンチマークとなる情報の提供などをするMSCIのアジア太平洋地域の業務執行委員、そして日本を含めた北アジアの代表を務めています。今グローバルでは20カ国以上の拠点、3000人ほどの従業員がおりますが、グローバル人材不足というのは日本に限ったことではなく、どの国でも苦労していますね。
むしろ、日本人の仕事のクオリティは極めて高く、スピード、量、チームワークなど基本的な要素で見ると、とても信頼できる人が多い印象があります。一方で日本人が伸ばすべき分野は、多国籍のメンバーを率いて業務達成に向けて戦略を設定したり、マネジメントしたりするスキルです。ここは教科書のようなマニュアルは存在しないソフトスキルなので、キャリアの早い段階からの経験を積まないと身に付けるのは難しいかもしれません。
曄道（てるみち）佳明
慶應義塾大学理工学部機械工学科卒、同理工学研究科博士後期課程満期退学。博士（工学）。2004年上智大学理工学部教授。学生センター長、入学センター長、学務担当副学長、グローバル化推進担当理事補佐などを経て、17年4月より現職
曄道： 私は「教養の国際通用性」が、日本人に欠けている部分ではないかと思っています。
たとえば、ビジネスの席では、双方が同じ議題についていろいろ準備をして集まりますからそれなりに話はできます。しかし、たとえばレセプションなど非公式な場で一般的な世間話をした時に、教養が問われる場面が多々あり、戸惑ってしまう日本人が多い。これは隠れた日本のデメリットになっているのではないかと考えています。
端的に言えば、歴史の年号や出来事はよく覚えているけれども、歴史認識の話を宗教や哲学、社会に結びつけて話をするのは不得手です。その結果、仮に「教養がない」という印象を相手に与えてしまったら、ビジネスでは不利になる可能性がありますよね。
長澤：そのとおりだと思います。まず頭に入っている知識という面では、多くの場合、海外の方のほうが深くないけど広い。だからこそさまざまな話題にちゃんとついてこられる。さらに複数で話すときでも、議論をより良い方向や有益にするための発言をすることは楽しみであり、義務であると考えています。そこは大きく違いを感じますね。
曄道：そうした議論の席にただ出席しているだけで積極的に会話にかかわっていく姿勢を見せなければ、その人の印象はゼロではなくマイナスになる可能性があるということです。
このようなことを言う私自身も国際通用性のある教養があるのかと問われれば、実は自信はありません。ただ、つねに努力は続けています。教養とは日々の積み重ねだと思っていますから。
――議論に積極的にかかわるとは、具体的にどうようなことを指すのでしょうか？
長澤：たとえば、答えを出すための議論もあれば、
曄道：日本の「教養」という言葉の使われ方は少し特異ですよね。「物知り」といったような意味合いが強い。学生たちに教養の話をした時に、彼らがそれを情報と勘違いすることがあります。しかも、今の学生は情報が無尽蔵に詰まったスマホを持ち歩いているので、教養にあふれているという錯覚に陥りかねない。そういう時、大学の教育機関として「教養がどうあるべきか」「人材育成をどうあるべきか」ということをつねに自問自答しつつ、長澤さんのように実際の社会で働く方との対話も必要だと感じています。
大学は最後の学びの機会ではない
――国際的に通用する教養は、大学など教育機関で育てていけるものでしょうか？
アジア太平洋地域業務執行委員、北アジア代表
長澤和哉
慶應義塾大学理工学部機械工学科卒。同理工学研究科修士課程修了後、明治生命保険（現：明治安田生命保険）入社。後にゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントに転職し、計量投資戦略グループの日本責任者を務める。2012年MSCIに入社し、18年より現職。日本ファイナンス学会理事
長澤：過去20年にわたり、企業は多様性の確保に一生懸命取り組んできました。今日のグローバル社会は、環境変化の程度もスピードも非常に激しく、同じような人材だけだと変化に対応できずに破綻する可能性が高まってしまう。性別、国籍、キャリア、アカデミックな背景などにおいて、さまざまな人材を抱えておけば、幅広い強みがあるおかげで環境変化にも対応できます。
このような多様性に触れる体験を大学時代から積むことは大事でしょうね。学生さんの出身国の数が多いとか、教員がバラエティに富んでいるとか、同級生に社会人や研究者もいるとか。企業との接点もそうですよね。自分とは異なるバックグラウンドを持つ人たちと交流し、学び合うことで、教養とは何か、何が欠けているのかに気づくきっかけになると思います。
曄道：そういう意味で、上智は現在約80カ国から1500人を超える留学生がいますし、教員も15％強は外国籍です。そのほかにも海外で学位を取った教員も多いです。このような多様性に富んだ構成員が四谷のワンキャンパスに集うのは、本学の大きな特徴ですね。
ただ重要なのは、大学が学びの最終機会ではないということです。大学を卒業してもこれからずっと学び続けていく。これからの世代はおそらく50年近く学び続ける。個人も組織もです。教養もそうですし、専門性もですよね。そのような視点に立った教育を再構築していかないと、長澤さんがおっしゃる人材像には近づかないですね。
長澤：当社でも学ぶことは重視しています。どうやって学ぶですが、7割は職務を通じて、2割は視野を広げるための機会を積極的に会社が用意する。たとえば当社の場合、ファイナンス学会や米国証券アナリスト協会、ポートフォリオ理論フォーラムなどに会員権があり、月に1度くらいはその時々の第一人者の話を聞けます。そして、残りの１割は体系的な知識を身に付けるために勉強する。そうすることで日々の業務などを全体像の中に埋め込んでいけるのです。
学生時代からアウトプットの機会を
――上智大学では、人材育成プログラムにも力を入れているそうですが、大学ではどんな学びが理想だと考えていますか？
曄道：学びと同時に経験を積むことが必要だと思います。ある経験を積むことで何が必要か見えてくる部分がありますよね。グローバル社会の中では、その経験が自分自身を展望する拠り所にもなります。上智は今さまざまな機会を学生たちに与えるようにしています。アフリカに行って貧困の現実を知る、カンボジアやインドでボランティアをしながら現地の社会について学ぶ、その一方で国連本部に行って現役の職員からレクチャーを受ける、ワシントンDCで元米国務副長官とディスカッションしてくる――。
このようなチャレンジを通して、学生たちにはもがいてもがいて、何とか踏ん張ってほしい。実際、帰ってきてからその経験がどう生きるのかというと、正直言えば、それはわからない。ただ、学部や研究室で学ぶ専門性とそうした経験とが有機的に結合を図ることが理想なので、もがいて踏ん張った経験がある学生はやはり強いと思います。
――学生時代にはどんなことを学ぶべきだと思いますか？
長澤：専門という意味では、とても良い教育が日本で受けられると思うのですが、今はインプット偏重で、アウトプットの機会が少ないですね。これはわかりやすい理由があって、アウトプット型の授業は単位時間あたり学生に詰め込める量が激減するので、効率は良くない。しかし、将来的にはアウトプットの経験はより生きるんです。
ですから、インプット型教育の良さを残しつつ、アウトプット型の授業や学外でいろいろなことに挑戦できる機会を増やすのがいいですよね。大学時代の1年で勉強できる量は、社会人になったら10年かか
曄道：やはり経験型の学びの場を経ると、自然とアウトプット型に本人が変わってきますよね。経験型の時に感じるのは「この課題を解決しないと」とか「こういう問題があるんだ」ということで、「ではどうすればいいのか」という発想になります。育てるものは知識の量ではなくて、知識の発揮の仕方だと思うんです。
日本人にはそのセンスが欠けているという指摘に関しては、大学にも反省すべきことがあると思っていますが、一方で、大学での学びにおける専門性の割合を下げてもいけない。体系的に学ぶことは自分がどう学ぶかを組み立てる練習の一つにもなっていますから。グローバル人材の育成を考えながら、知識の発揮をすることや専門性についても、大学は考え続ける必要がありますね。
長澤：過去に言われてきたグローバル人材としての定義である「英語ができる」とか「タフである」というのは成功者を表面的に見たらそうだっただけであり、核心になるのは「意思決定」ではないでしょうか。意思決定に国際通用性があるかどうかなんですよね。何か特徴的な意思決定があって「これって日本人が決めたんだよね」と見透かされているようではダメなんです。地理的、時間的な普遍性を持っていることが大前提で、それに加えてローカルの事情もきちんと知っていて、そのうえで意思決定するということです。
さらに、今後はグローバルリスクに対する理解と対応能力という素養を持っている必要があると思っています。これまでとは違い、環境問題や社会的な問題が国境をまたいで次から次へと出現し、それらは非常に複雑なものになっています。そうしたグローバルリスクへの素養を身につけていただきたいですね。
曄道：長澤さんには、来年からグローバルリスクへの対応力についての授業を持っていただきます。グローバルビジネスの最前線に立つ方の話はとても貴重で、高度な教養科目になるでしょう。しかも、すべての学部が一つのキャンパスにある上智だからこそ、こうした授業を経営学や地域研究、工学などのさまざまな専攻の学生を集め、一緒に議論できる。これが大学の本質だと思っています。
教養はその時々に応じてつねに学び取っていくものです。総合大学として、専門性を軸にしつつ教養や実践力、あるいはのちに生きてくる経験値といったものを学生が在籍する4年間ずっと提供し続けたいと思っています。
