「上智×ANA×海外大」の連携講義がスゴい 2週間の講義で学生の将来が変わることも
グローバル人材の育成は、あらためて言うまでもなく日本全体における喫緊の課題だが、課題と認識していながらなかなか動き出すのが難しい事柄でもある。そんな中、日本経済団体連合会(以下、経団連)、アジアを代表する名門校の香港中文大学と連携し、これまでにない形の人材育成プログラムを立ち上げたのが、上智大学。国・地域を超え、組織の枠組みを超えた「体験型特別講義」に迫った。
英語で議論してアウトプットを出す
「Japan's population will continue to decrease, affecting GDP, so it is important to reliably attract inbound foreign tourists and pass on the benefits to regional and local economies――(今後、人口減少によるGDPへの影響が懸念される中で、日本はインバウンドの観光客を確実に誘致し、地方経済に還元していくことが重要なのです)」
細かなリサーチデータを盛り込んだパワーポイントを使い、流暢な英語で訴えかける日本と香港の学生たち。今年8月、上智大学が経団連、香港中文大学と共同で開講した連携講義の最終プレゼンテーションの一場面である。
1990年一橋大学商学研究科博士課程修了。ペンシルベニア大学ウォートン・スクール客員研究員、カルロ・カッタネオ大学客員教授などを歴任。組織変化と競争優位の持続性や、技術革新による産業構造変化などをテーマに研究している
上智大学が経団連との連携講義をスタートさせたのは、2012年のこと。経団連加盟企業の社員を講師に招き、「グローバルビジネスの現状と課題」「グローバルビジネスのフロンティア」という二つの講座を開講している。
17年には、グローバルな学びの連携を模索していた香港中文大学が加わり、既存の講座とは別に、新たに3者でのプログラム開発という流れが生まれた。それが今回の連携講義だ。
学生たちは香港で1週間、東京で1週間の計2週間に及ぶ講義やフィールドワークを通して、グローバル企業の経営課題解決に挑戦するという、さらに濃密な学びの場となっている。
この取り組みにおける主導的な役割を果たしてきた上智大学経済学部経営学科の網倉久永教授は「グローバル人材育成を、大学と産業界が連携して行っていくモデルケースとなるだろう」と胸を張る。
日本の大学、海外の大学、そして経団連の3者が連携し、ここまでつくり込んだプログラムは珍しいからだ。学生たちからの問い合わせはもちろん、参加を希望する企業も多いという。



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