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オート上海で見えた【中国化する日本車】、電動化も知能化も現地企業頼み、危うさと共に独自進化を遂げる中国についていけるか
EVで現地の合弁相手を頼るのはマツダだけではない。

トヨタの「bZ3X」は中国勢と十二分に戦える価格設定で受注は好調だ(記者撮影)
トヨタ自動車が今年3月6日に発売した新型EV「bZ3X」は10.98万元(約220万円)から、日産自動車が4月27日に販売を開始した新型EV「N7」は11.99万元(約240万円)からと、価格競争が激しい中国市場の中でも安価な価格設定で、どちらも販売開始直後に受注を大きく伸ばしている。
実は、bZ3Xはトヨタの合弁先である広州汽車傘下の電動SUV「Aion V」のプラットフォームをベースに開発したモデルで、N7は日産が合弁を組む東風汽車と共同企画・開発したモデルだ。
トヨタは2023年以降、中国各地に分散していた研究開発(R&D)体制を再構築。研究開発の主導権を日本から中国に移し、若手エンジニアを車両開発責任者に抜擢してきた。日産も合弁会社の意思決定を、横浜本社や厚木の開発センターではなく、中国で行うよう裁量権を移したという。
トヨタ現地法人の李暉総経理(社長)は、「今や中国は電動化や知能化など最先端技術をリードする市場。中国人の頭脳と腕で車両開発を進めることが不可欠だ」と強調した。
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