結局…｢スマホで削除したメッセージ｣は復元できるのか？成功の鍵はデジタルフォレンジック調査の｢時期｣、平時から準備しておくべき3つも紹介

私は、代理人から十分な説明を受けたと感じることができなかったため、仕切り直しを進言しました。しかし、代理人が「責任はとるので、とにかくフォレンジックの説明を」と言うので、私は「解析によって、コミュニケーションツールでの会話やネット検索・閲覧などあらゆる履歴が可視化されます。なかには削除したものが復元されることもあります」と説明しました。まさか、親友の方のスマホがフォレンジック調査の対象になるとは思わなかったのです。

すると、親友の方の顔から表情が消え、だまり込んでしまいました。最終的に、調査への協力は拒否されることに。後日代理人からは、「やはり事前に相談してからにすればよかった」と言われました。

フォレンジック調査で弁護士の｢積極関与｣が有利になるワケ

このように、フォレンジック調査は弁護士の関与の仕方によっても、デジタル証拠の収集具合が変わることもあります。関与の仕方を大きく二分するとすれば、フォレンジック業者が調査を終えて証拠が出そろってから「証拠が使えるか否か」「弁護を担うか否か」の検討を始める弁護士と、相談者やフォレンジック業者と一緒に調査を進めて証拠をそろえる弁護士とがいるイメージです。

もちろん個々の事件や状況に応じて、どちらが正解とまで言い切ることはできません。しかし、概して後者の方が証拠が集まりやすいといえるでしょう。

フォレンジック調査は、目の前のデジタルデータを鑑定するだけではありません。対象となるデバイスの数が多いほど、より多角的な情報収集が可能となり、より信頼性の高いデジタル証拠を形成できますので、1つのデバイスから得た情報に基づいて、さらに別のデバイスへと目線を展開したいのです。そうするには、調査対象者の同意を得たり、法令に基づく行動が求められることも出てきます。そのためにも、弁護士の積極的な関与が必要なのです。

「フォレンジック調査」と聞くと、パソコンやスマホを特殊な技術で解析することが想定されがちですが、例えば社員が社用スマホのデータを削除したとしても、そもそも会社のクラウドにデータが残るコミュニケーションツールを利用していれば、クラウドのデータを集めるだけで済むかもしれません。