齋藤昇／さいとう・のぼる 1966年三重県生まれ。同志社大法学部卒業後、1989年にTDK入社。主に海外での営業畑を歩み、電子部品営業本部長や常務執行役員、センサシステムズビジネスカンパニーCEOなどを経て2022年4月に社長執行役員、6月より代表取締役（撮影：今井康一）
中国の景気低迷という逆風にさらされた電子部品業界。2023年度は記録的な円安の恩恵を受けながらも、主要企業が軒並み業績を落とした。一方、TDKは売上高の50％以上、生産比率の約60％を中国が占める事業構造にもかかわらず、営業利益1728億円（前期比2.4％増）と高水準の結果を出した。その背景を齋藤昇社長に聞いた。
――地政学的なリスクや不況の長期化から、中国への依存度が高い経営はネガティブに受け取られがちです。
いろいろな見方をする人がいるが、当社にとって中国は重要な最大市場であることは変わらない。地産地消で今までもやってきたし、今後も基本的にその方向性でいく。「脱中国」とか、そういう考えは持っていない。
市場があるのに、そこでまったく製品を作らず、外から持ってくるのもリスクとなる。一方で、この先は生産拠点の戦略として、「チャイナ・プラスα」を進める。バッテリーはインド、受動部品ならアジアではフィリピンでの生産も拡大する。対外的な説明をしっかりと尽くしていきたい。
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