テレビ部門長を更迭 黒字化にあえぐソニー

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 だが、黒字化のハードルは年々上がっている。新興国では、需要が爆発するといわれる“マジックプライス”が32型で199ドルともいわれ、価格下落が続く。ディスプレイサーチの鳥居寿一バイスプレジデントは「先進国と新興国とで、開発・販売体制を明確に分けないと、利益を出すのは難しい」と指摘する。

テレビ市場は、金額ベースで12年をピークに縮小が予想される。「テレビ事業から撤退はありえない」(平井副社長)と断言するが、成長戦略を描けなければ赤字体質は変わらない。過去7期にわたるソニーのテレビ事業の赤字は合計で5000億円に上る。厳しい事業環境の中、平井改革の手腕が試される。

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(前田佳子 撮影:吉野純治 =週刊東洋経済2011年8月13・20日合併特大号)

※記事は週刊東洋経済執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。
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