テレビ部門長を更迭 黒字化にあえぐソニー
だが、黒字化のハードルは年々上がっている。新興国では、需要が爆発するといわれる“マジックプライス”が３２型で１９９ドルともいわれ、価格下落が続く。ディスプレイサーチの鳥居寿一バイスプレジデントは「先進国と新興国とで、開発・販売体制を明確に分けないと、利益を出すのは難しい」と指摘する。
テレビ市場は、金額ベースで１２年をピークに縮小が予想される。「テレビ事業から撤退はありえない」（平井副社長）と断言するが、成長戦略を描けなければ赤字体質は変わらない。過去７期にわたるソニーのテレビ事業の赤字は合計で５０００億円に上る。厳しい事業環境の中、平井改革の手腕が試される。
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（前田佳子 撮影：吉野純治 ＝週刊東洋経済2011年8月13・20日合併特大号）
※記事は週刊東洋経済執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。
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